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新事業の種を自社のコア技術の中から見つけるにはどうするか? |
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第1節 | そもそもコア技術とは何か? |
[1] | コア技術の定義、範囲の設定と共有化 |
1. | コア技術とは |
2. | コア技術の範囲の設定 |
3. | コア技術の共有化 |
4. | まとめ |
[2] | コア技術領域の明確化と強化の仕方 |
1. | 新規事業成功と失敗の要因 |
2. | 新規事業立ち上げに必要な要素とは |
3. | コア技術領域の拡大による事業多角化展開 |
4. | 技術マップ作成による自社保有技術の棚卸し |
5. | コア技術を補完した新規事業企画 |
6. | 事業戦略と技術戦略との整合によるコア技術の強化 |
第2節 | コア技術の管理の仕方は? |
[1] | スリーエムにおけるコア技術管理と活用の仕組み |
1. | 成長の軌跡― 一つのコア技術を全社で活用 |
2. | コア技術の進化―技術のDNA |
3. | コア技術の管理の仕組み―コア技術はコーポレイトラボで管理 |
4. | コア技術の活用を支える企業風土と仕組み |
4.1 | コア技術の位置づけ |
4.2 | コア技術の使い方 |
4.3 | コア技術の共有化 |
5. | コア技術を活用また組み合わせて新製品を開発 |
[2] | NECにおける知的財産の管理の仕組みと活用 |
1. | NECの経営方針 |
2. | 知的財産の管理の仕組みとその活用の目的 |
3. | 知的財産の管理の仕組みとその活用 |
[3] | 効果的なコア技術と技術プラットフォームの設定方法 |
1. | 技術棚卸し <(株)日本能率協会コンサルティング 近藤晋> |
1.1 | 技術を効果的に洗い出す手順 |
1.2 | 技術の体系化と定義 |
1.3 | 技術の表現 |
1.4 | 技術棚卸しの事例 |
2. | 技術評価とコア技術設定 |
3. | 技術プラットフォーム設定 |
第3節 | 自社保有技術の効率的な棚卸しの方法は? |
[1] | 自社保有技術の効率的な調査、技術辞書の作成と活用法 |
1. | 技術辞書作成の目的 |
2. | 自社技術の効率的な調査 |
2.1 | 保有技術調査と技術一覧表の作成 |
2.1.1 | 保有技術調査 |
2.1.2 | 技術一覧表の作成 |
2.1.3 | 推進体制 |
2.2 | 保有技術集の作成 |
2.2.1 | 技術マップ、技術人材マップの作成 |
2.2.2 | 主要製品の要素技術集 |
3. | 技術辞書の活用 |
[2] | 自社技術の棚卸しと技術的強みの評価・見極め |
1. | 技術的な強みの基本的な考え方 |
2. | 自社技術の棚卸とは |
2.1 | 要素技術への分解 |
2.2 | 分解した要素技術の特性 |
2.2.1 | 製品技術 |
2.2.2 | コア技術 |
2.2.3 | 基盤技術 |
2.3 | 加工技術 |
3. | 技術的強みの評価・見極め |
3.1 | 用途側の視点から効能を基軸に技術的強みを評価・見極め |
3.2 | 価格競争力の評価から強みの見直し |
3.3 | その他の効能の評価・見極め |
3.3.1 | 軽薄短小 |
3.3.2 | 意匠性の自由度 |
3.4 | 知的財産による裏付け |
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[3] | 歴史や人材を棚卸する方法 |
1. | 技術資産とはどのようなものか? |
2. | 歴史の棚卸 |
2.1 | 歴史を棚卸す意義 |
2.2 | 歴史の棚卸 |
2.3 | 歴史の棚卸の方法 |
2.4 | 成果 |
3. | 人材の棚卸 |
3.1 | 意義 |
3.2 | 棚卸 |
3.3 | 方法 |
3.4 | 成果 |
第4節 | コア技術を育てるにはどうするか? |
[1] | 企業を持続的に発展させるためのコア技術の創出・育成と新規事業開発への活用 |
1. | 企業が持続的に発展するために必要な要因は何か |
1.1 | 他社と差別化できるから発展できる |
2. | 差異化するためのコア技術戦略 |
2.1 | 自社のコア技術の棚卸 |
2.2 | コア技術の融合 |
2.3 | 差異化できる強い技術を見つける方法 |
3. | コア技術をから生まれるテーマを育成する |
3.1 | ファジーフロントエンドで沢山テーマを生む |
3.2 | シナリオプランニングによる育成プロセス |
4. | 新規事業開発への活用 |
4.1 | 研究から開発、そして事業化のプロセスを俯瞰する |
第5節 | 自社のコア技術から新事業を見つけるには? |
[1] | 技術の水平展開とビジネスチャンスの創造 |
1. | コア技術からの事業構想というビジネスモデル |
2. | 先端技術シーズからの事業探索時の課題 |
3. | ビジネスチャンス(顧客価値)創出のためのMOTマーケティング |
4. | 顧客密着型の新事業開発の現状と課題 |
5. | 開発下請けから開発パートナー型へのマネジメント |
[2] | シーズから用途を見いだして売れる新製品を発想する展開法 |
1. | この種の過去の例と従来の考え方 |
2. | 用途開発方法 |
2.1 | 従来の、用途から製品発想をしていく思考プロセス |
2.2 | 用途を探索する思考法「できる展開法」 |
2.3 | 「できる展開法」の理論づけ |
3. | できる展開法の応用例 |
3.1 | すでに存在しているものに応用されている例 |
3.2 | まだ存在していないものについての応用例 |
[3] | 自社コア技術の多用途への応用展開の考え方 |
[4] | 構造マップを使った未開拓分野の「見える化」による新事業テーマの発掘 |
1. | ニーズ指向とシーズ指向 |
2. | 目的指向のアプローチの概要 |
3. | 仮ドメインの設定の例 |
4. | コア技術を出発点とする場合の仮ドメイン |
5. | 技術は要素に分解するほどアプリケーションから遠ざかる |
6. | ビジネス構造マップを使った目的のブレークダウン |
7. | コア技術を基点とする場合のビジネス構造マップ |
8. | ビジネス構造マップからのサブドメインの設定 |
9. | サブドメインからの新事業テーマの発掘 |
[5] | コア技術を活かして新規事業につながる研究テーマを創出する |
1. | 新規事業創出の重要性と創出する前提 |
2. | 過去に学ぶ,今を知る,将来を予測する |
3. | 技術に拘る,しかし拘りすぎない |
4. | コア技術とは |
5. | 攻める分野 |
6. | 新規事業/3つのタイプ |
7. | 研究テーマ設定の肝 |
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新事業の種を社外の技術から見つけるにはどうするか? |
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第1節 | 公的研究機関の技術を活用するには? |
[1] | 公的研究機関の技術を活用するには? |
1. | 共同研究を始める前に |
2. | 技術ロードマップの共有 |
3. | 日本人の特徴に合わせたシステムデザインの必要性 |
4. | 止まらせない工夫 |
5. | 共同研究に向く研究者の見分け方 |
6. | 公的研究機関の実情 |
[2] | JSTの研究開発成果を活用するには? |
1. | 科学技術イノベーションの創出に向けた研究開発戦略の立案 |
2. | 科学技術イノベーション創出の推進 |
2.1 | 戦略的な研究開発の推進 |
2.1.1 | 戦略的創造研究推進事業 |
2.1.2 | 先端的低炭素化技術開発事業 |
2.2 | 産学が連携した研究開発成果の展開 |
2.2.1 | 産学共創基礎基盤研究プログラム |
2.2.2 | 戦略的イノベーション創出推進プログラム |
2.2.3 | 先端計測分析技術・機器開発プログラム |
2.2.4 | 研究成果最適展開支援プログラム(A-STEP) |
2.2.5 | 産学共同実用化開発事業(NexTEP) |
2.2.6 | 出資型新事業創出支援プログラム(SUCCESS) |
2.3 | 知的財産の活用支援 |
2.3.1 | J-STORE |
2.3.2 | 大学等の特許に関する技術分析 |
2.3.3 | 技術移転活動の支援 |
3. | 科学技術イノベーション創出のための科学技術基盤の形成 |
3.1 | J-GLOBAL |
3.2 | J-STAGE |
[3] | 物質・材料研究機構の研究成果を活用するには |
1. | NIMSについて |
2. | 企業との多彩な連携 |
3. | 戦略的な特許創製活動 |
4. | 特許ポートフォリオ |
5. | 具体的なライセンス候補 |
5.1 | 長期蓄積データ及びノウハウのライセンス |
5.2 | 新材料 |
[4] | 情報通信研究機構の研究成果を活用するには? |
1. | NICTの社会還元 |
2. | ICT特許権の状況について |
3. | 研究成果活用メニューの紹介 |
3.1 | NICTの研究成果を活用するには |
3.1.1 | 知的財産のライセンス |
3.1.2 | 知的財産の譲渡 |
3.1.3 | 技術指導 |
3.2 | データ提供 |
3.3 | 試料サンプル提供 |
3.4 | 試作品の譲渡 |
3.5 | 共同研究 |
3.6 | 受託研究 |
4. | NICT技術へのアプローチ |
4.1 | 展示会からのアプローチ |
4.2 | 説明会からのアプローチ |
4.3 | Webからのアプローチ |
4.4 | 出版物からのアプローチ |
4.5 | 技術移転コーディネータ |
5. | 外部制度を利用したNICT技術の活用について |
[5] | 理化学研究所の研究成果を活用するには |
1. | 理研と産業連携の歴史 |
2. | 社会知創成事業とは |
3. | 研究成果の普及の成功事例 |
4. | 理研の技術移転活動 |
4.1 | 事業開発室 |
4.2 | 理研の研究成果へのアクセス方法 |
4.2.1 | ウェブ上での情報提供 |
4.2.2 | 展示会への出展 |
4.2.3 | 相談窓口 |
4.2.4 | 理化学研究所と親しむ会 |
4.2.5 | 産業連携メールマガジン |
4.3 | 理研の研究基盤の普及事業・施設利用 |
第2節 | 大学の技術を活用するには? |
[1] | 東京農工大学の研究成果へのアプローチ |
1. | 東京農工大学の概要 |
2. | 東京農工大学の産学官連携の系譜 |
3. | 企業との連携実績 |
4. | リサーチ・アドミニストレーションシステムの導入 |
5. | 先端産学連携研究推進センターの活動 |
6. | 個別連携手法(受託研究,学術指導,技術相談) |
7. | インキュベーション施設と地域連携 |
[2] | 東京工業大学における産学連携・技術移転活動 |
1. | 共同研究の推進 |
1.1 | 組織的連携制度 |
1.2 | 産学連携会員制度 |
1.3 | 共同研究講座・部門制度 |
2. | 知的財産権の活用 |
2.1 | 知的財産権の管理・維持 |
2.2 | 知的財産権の活用 |
3. | 東工大発ベンチャー |
3.1 | ベンチャーの起業支援 |
3.2 | 東工大発ベンチャー |
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4. | 特徴的な事例の紹介 |
5. | 産学連携・技術移転活動の実績まとめ |
[3] | 金沢大学の研究成果を活用するには? |
1. | 産学連携、技術移転のための金沢大学の窓口 |
2. | 新事業の種を見つける |
3. | 大学研究室の訪問 |
4. | 秘密保持契約 |
5. | 契約交渉 |
6. | 契約書作成 |
7. | 契約締結後 |
8. | 技術移転成功事例:空間磁界可視化システム |
8.1 | 電磁界空間分布可視化装置とは |
8.2 | 契約締結まで |
8.3 | 契約締結後 |
8.4 | 現在 |
[4] | ライフサイエンス産業におけるオープンイノベーションの取り組み |
1. | ヒトゲノム解読による創薬活動への影響 |
1.1 | ヒトゲノムの塩基配列解析 |
1.2 | ヒトゲノム解読後のバイオベンチャー活用に対する影響 |
2. | オープンイノベーションのための人材の育成 |
2.1 | 人材の育成 |
3. | 塩野義製薬のオープンイノベーションの取り組み |
3.1 | シオノギ創薬イノベーションコンペ(FINDS)とは |
3.2 | 人材育成としてのFINDS |
3.3 | FINDSSの今後 |
3.4 | Shionogi Science Program (SSP) |
[5] | 産学共同研究におけるシナジー効果を発揮するための留意点 |
1. | 産学共同研究の現状 |
2. | 産学共同研究を開始する時の留意点 |
3. | 共同研究遂行時の留意点 |
4. | 終了時の留意点 |
第3節 | 企業との連携、オープンイノベーションにより技術を活用するには? |
[1] | 新規事業テーマ創出・育成における、自社に無い技術やアイデアの収集の仕方 |
1. | 新規事業テーマ創出・育成におけるオープン・イノベーションの役立て方 |
2. | 「魅力的な選択肢の構築」および「ソリューション発掘」における技術やアイデアの収集方法 |
2.1 | 新規事業テーマの魅力的な選択肢を築くための技術やアイデアの収集方法 |
2.2 | ソリューションを発掘するための技術やアイデアの収集方法 |
3. | 技術やアイデアの収集に求められる組織的支援 |
[2] | 社内外の強みの融合による東レのイノベーション創出力の強化 |
1. | オープンイノベーション導入の経緯 |
2. | オープンイノベーション活用事例 |
2.1 | オープンイノベーションへの取り組みの類型化 |
2.1.1 | 社外技術導入型連携 |
2.1.2 | 技術育成型連携(ナショプロ,技術研究組合型) |
2.1.3 | 二者間連携 |
2.1.4 | サプライチェーン連携 |
2.2 | 社外技術導入支援プログラム |
2.2.1 | ナインシグマ社 |
2.2.2 | その他のオープンイノベーション支援プログラム |
2.3 | R&D活動のグローバリゼーション,海外情報拠点 |
2.4 | 技術研究組合 |
2.5 | オープンイノベーション拠点 |
[3] | 村田製作所におけるオープンイノベーションの仕組み |
1. | オープンイノベーションの定義 |
2. | 具体的な取り組み |
2.1 | 2者間連携 |
2.2 | 社外技術活用 |
[4] | 旭化成グループにおけるオープンイノベーションの取組み |
1. | 旭化成グループの事業の変遷 |
2. | 旭化成グループにおけるオープンイノベーション |
3. | コーポレートベンチャーキャピタル室の活動 |
3.1 | CVC室の活動結果の一例 |
3.2 | 事業権利獲得における留意点 |
[5] | 村田機械におけるオープンイノベーションの取り組み 〜社外オープンイノベーションと社内オープンイノベーション〜 |
1. | 村田機械の紹介 |
2. | 社外オープンイノベーション(新規分野) |
2.1 | ロボット床面洗浄機の事例 |
2.2 | 社外オープンイノベーションの基本的な考え方 |
2.3 | 「新規事業の創出」を実現するための「3つの要件」 |
3. | 社外オープンイノベーション(社外の智との連携) |
3.1 | 大学などの研究機関との連携 |
3.2 | アウトソースとの連携 |
4. | 社内オープンイノベーション(部門間シナジー) |
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まだ存在しない新市場の将来性、市場規模はどのように予測するか? |
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第1節 | 新市場の成長率、将来性はどのように予測すればいいか |
[1] | 新市場の成長率、将来性の調査法 |
1. | 新市場を考える際の情報収集活動の基本 |
1.1 | 情報には探す順番がある |
1.2 | 情報探索事例 |
2. | 成長率、将来性を意識した情報調査法 |
2.1 | 成長産業との関連性を意識する |
2.2 | 成長産業の成長率から類推する |
2.3 | 過去のデータから参考指標を探し出す |
2.4 | 有識者や外部機関の知見を拝借する |
2.5 | 海外事例からヒントを得る |
2.6 | アウェーを知る |
3. | 事業の成長率・将来性を考える上で知っておきたい情報源 |
3.1 | 基本文献 |
3.2 | ビジネス誌 |
3.3 | URL |
[2] | 未来のグローバルマーケットの開拓と将来性の予測について |
1. | 未来のマーケットを想像できる源泉とは何か |
2. | グローバルマーケットのニーズ把握について |
3. | グローバルマーケットに対応できる自らの立ち位置の把握について |
4. | 将来性の予測について |
第2節 | 新市場での売上とシェアを予測するには |
[1] | 限られた情報で信頼性を最大限にするための売上予測法 |
1. | 不確実性の中での売上予測 |
1.1 | 売上予測における2つの要因 |
1.2 | 全処方量の予測方法 |
1.2.1 | 全体市場把握からのアプローチ |
1.2.2 | 市場調査からのアプローチ |
1.2.3 | 競合品売上からの推測予測 |
1.2.4 | 営業情報からの売上予測 |
1.3 | 売上予測の限界 |
[2] | 新市場における需要・販売の予測法 |
1. | 需要予測の目的と販売予測の目的 |
1.1 | 需要予測と販売予測の目的の違い |
1.2 | 需要予測と潜在需要市場 |
2. | 新市場への需要予測と販売予測の作業の進め方 |
2.1 | 需要予測作業の進め方 |
2.2 | 販売予測作業の進め方 |
[3] | 精度の高い新製品売上予測モデルの開発 |
1. | 多様な先行モデル |
1.1 | アセッサーモデル |
1.2 | トラッカーモデル |
2. | 本稿のモデル開発における基本的な考え方 |
3. | 採用モデル構造と各変数 |
4. | 採用モデル構造と算定式 |
5. | 結果 |
6. | 考察 |
7. | 今後の課題 |
第3節 | 未来予測・未来洞察から新市場を開拓するには? |
[1] | シナリオ・プランニングによる未来に起りえることの把握とその使い方 |
1. | シナリオ・プランニングについて |
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1.1 | 不確実性への対処 |
1.2 | シナリオ・プランニングとは何か |
2. | シナリオの作成 |
3. | シナリオの結末と意義 |
4. | 活用の仕方 |
4.1 | 業界構造分析 |
4.2 | 製品・工程のアーキテクチャ |
4.3 | 技術ロードマップ |
[2] | イノベーション創出に向けて将来の見えない市場などにどう取り組むのか |
1. | 将来ビジョン作成や市場ニーズ把握状況の実態 |
2. | 見えている市場と見えない市場 |
3. | 見えない市場へアプローチすることの重要性 |
4. | 見えない市場へどのようにしてアプローチするか |
4.1 | 技術の利用可能性の幅を広げることを考える |
4.2 | 将来のあるべき姿を描く |
5. | グローバル化対応 |
[3] | 5〜10年先を見通す手法「未来洞察」とそのイノベーション創出への活用法 |
1. | 未来予測と未来洞察 |
2. | なぜ「未来洞察」が必要とされているのか |
2.1 | イノベーション創出担当者が陥りがちな思考の罠 |
3. | イノベーション創出への未来洞察の活用 |
3.1 | イノベーション創出プロセスと未来洞察の関係 |
3.2 | イノベーション創出を目的とした「未来洞察」に必要な視点 |
4. | 「未来洞察」の実践 |
4.1 | 「未来洞察」で用いられる2つの思考アプローチ |
4.1.1 | インサイド・アウトの思考アプローチ |
4.1.2 | アウトサイド・インの思考アプローチ |
4.2. 不確実性を考慮した未来シナリオの創発 |
4.2.1 | イノベーティブな未来のアイデア創発 |
4.2.2 | 未来アイデアのシナリオ化 |
[4] | ビッグデータを活用した次世代のマーケティング・リサーチ |
1. | ビッグデータ時代にできること |
1.1 | ビッグデータとは |
1.2 | どんなことが可能となったか |
1.3 | マーケティングに使えるデータの種類 |
1.4 | 新市場のニーズを探索するためにデータを扱う上での問題点 |
2. | マーケティング・リサーチとは |
2.1 | マーケティング・リサーチの目的 |
2.2 | 調査手法 |
2.3 | 従来型リサーチの問題点 |
2.4 | Factに着目して類推していくというアプローチが有効 |
3. | 次世代のマーケティング・リサーチ |
3.1 | Googleトレンド・Yahooリアルタイム |
3.2 | MROC |
3.3 | ソーシャルリスニング |
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異業種への新規参入に向けた市場調査はどうすればいい? |
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第1節 | 現状市場における先発企業の動向分析の方法 |
1. | 現状市場の捉え方 |
2. | 調査媒体 |
2.1 | 公開情報 |
2.2 | 浅い情報から深い情報へ |
2.3 | 動向という観点 |
3. | 先発企業の動向を掴むために |
3.1 | Product |
3.2 | Price |
3.3 | Place |
3.4 | Promotion |
4. | 動向調査・分析のフレームワーク |
第2節 | 新規参入検討分野のニーズの調査法 |
1. | テーマの性質と新規案件について |
2. | 分野別調査に際しての取り組みの考え方 |
2.1 | 「新規商品を既存顧客へ」 |
2.2 | 「既存商品を新規顧客へ」 |
2.3 | 「新規商品を新規顧客へ」 |
3. | ニーズの調査法としての情報収集の方法4) |
3.1 | 資料からのニーズの調査法 |
3.2 | 企業や大学訪問を通じたヒアリング |
3.3 | セミナーや学会を通じたヒアリング等 |
3.4 | 発信法 |
第3節 | 新規参入のための異業種ベンチマーキングの進め方 |
1. | 異業種ベンチマーキングの定義 |
1.1 | ベンチマーキングの定義 |
1.1.1 | 利害関係者 |
1.1.2 | 知とは |
1.2 | 異業種ベンチマーキングの対象 |
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1.2.1 | 企業対象 |
1.2.2 | 業務対象 |
1.2.3 | ベンチマーキングと誤解されやすいもの |
2. | 異業種ベンチマーキング方法論 |
2.1 | ベンチマーキングの5フェーズ |
2.2 | ベンチマーキング方法論の解説 |
2.2.1 | 第1フェーズ:「戦略 Strategy」 |
2.2.2 | 第2フェーズ:「計画 Plan」 |
2.2.3 | 第3フェーズ:「情報収集 Do」 |
2.2.4 | 第4フェーズ:「情報分析 Learning」 |
2.2.5 | 第5フェーズ:「革新 Innovation」 |
2.3 | ベンチマーキングの決定的成功要因 |
2.4 | よくあるベンチマーキングのあやまり |
3. | ベンチマーキングの効果 |
3.1 | ベンチマーキングの効果 |
第4節 | 新規参入のための潜在ニーズの把握方法と製品ポジショニングの考え方 |
1. | 新規参入に必要なマーケティングプロセス |
2. | 新規参入のための潜在ニーズの把握方法 |
2.1 | 市場のセグメンテーション |
2.2 | 顕在ニーズと潜在ニーズと欲求・ウォンツの関係 |
2.3 | 潜在ニーズの把握方法 |
3. | 新規参入における製品ポジショニングの考え方 |
3.1 | ポジシヨニングの基本と顧客価値ポジショニング |
3.2 | 競争地位の明確化 |
3.3 | 自社の「強み」および自社商品の「強み」の明確化 |
3.4 | 「顧客価値」を効果的に訴える |
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新規事業を成功させる組織、仕組みとマネジメント |
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第1節 | 事例から学ぶ異業種参入の成功要因 |
1. | 異業種参入の難しさ |
2. | 富士フィルムの化粧品分野への参入事例 |
2.1 | 基盤技術を応用する |
2.2 | 異業種の強みを認識する |
2.3 | 独自の技術と機能を市場に伝える |
3. | 住友スリーエムの「あぶらとりフィルム」市場への参入事例 |
3.1 | 技術の応用分野を探る |
3.2 | 市場の可能性を探る |
3.3 | 周辺市場からメイン市場へ |
4. | 「インプリケーション」 |
4.1 | 常識を覆す差別化軸を創り出す |
4.2 | 周辺市場から参入り込む |
4.3 | 常に最終マーケットを意識する |
5. | おわりに−パラダイム転換の必要性 |
第2節 | 新規事業における早期事業化の組織体制 |
1. | 二十世紀の既存事業の拡張拡大のための組織と運営 |
2. | 日本の製造企業における新製品の意義の変化 |
3. | 2020年代に向けた新製品・新規事業開発促進のための組織と運営 |
第3節 | 新規ビジネスを生み出す芸術思考 |
1. | 新規事業開発の特質と成功条件 |
2. | デザイン思考の特質と限界 |
3. | 芸術思考とは |
4. | 新規事業開発に芸術思考を活かすプロセス |
第4節 | 価値発見から事業化までの成功のフレームワーク |
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1. | イノベーションの死の谷 |
1.1 | イノベーションの死の谷 |
1.2 | 死の谷を渡る成功要因 |
1.3 | 第4の死の谷 |
2. | イノベーション経営サイクルの定義 |
2.1 | イノベーション経営サイクルと戦略経営サイクルの定義 |
2.1.1 | 革新フェーズ |
2.2 | イノベーション経営プロセス |
2.2.1 | イノベーション認識プロセス |
2.2.2 | イノベーション実現プロセス |
2.2.3 | 価値創出プロセス |
2.2.4 | イノベーション環境・体質構築プロセス |
3. | イノベーション活動の基準 |
4. | イシ・イノベーション |
第5節 | 新事業開発の事例:ワクチン市場における新事業参入 |
1. | 基本的な考え方 |
2. | 競争戦略の視点 |
2.1 | 製品分析 |
2.2 | 外部分析 |
2.3 | 内部分析 |
3. | マーケティングの視点 |
3.1 | 3C分析 |
3.2 | STP分析 |
3.3 | P分析 |
4. | 財務の視点 |
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事業コンセプトの設計、事業性評価のやり方 |
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第1節 | 事業コンセプト設計のポイント |
1. | 研究開発のマネジメント |
2. | 市場を意識した製品開発のプロデューサー |
3. | 技術をもとに市場を創出するマーケットクリエータ |
4. | 技術の要素分解と外部連携の戦略的な技術コーディネータ |
5. | プログラムマネジメント |
第2節 | 新規事業テーマにおける事業性評価手法・GO/STOPの判断と実行管理 |
1. | 不確実性の高い事業の計画法:仮説指向計画法(Discovery-Driven Planning) |
1.1 | 事業計画の重要性 |
1.2 | 仮説指向計画法(Discovery-Driven Planning) |
1.2.1 | DDPの柱の一つ:逆損益計算法 |
1.2.2 | DDPのもう一つの柱:マイルストンプランニング |
2. | 事業性の代表的な評価指標 |
2.1 | 時間の価値を考慮した財務的指標 |
2.2 | 時間の価値を考慮しない会計的評価指標 |
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2.3 | 事業性評価指標の選定と活用 |
3. | 新規事業の意思決定を支援する定量分析・シミュレーション |
3.1 | What-If分析 |
3.2 | 感度分析(トルネードチャート) |
3.3 | リスク分析 |
4. | 新規事業の実行管理 |
4.1 | 実行管理のルール作り |
4.2 | 実行管理を支援する分析 |
第3節 | グローバル化社会と国際事業展開における留意点 |
1. | フラット化しない社会(セミグローバル化社会) |
2. | グローバル化社会 |
2.1 | グローバル化の変遷 |
2.2 | 今後の展望 |
3. | 新興国市場 |
3.1 | 新興国市場のイノベーション |
3.2 | BOPの世界 |
4. | 国際事業展開における留意点 |
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新事業が失敗するのはどんな原因が多い? |
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第1節 | 新規事業に失敗する組織・体制とは |
1. | 失敗要因としての組織・体制 |
2. | 経営資源と組織形態 |
3. | 組織プロセス・組織文化 |
4. | 事業リスク |
5. | 事業責任者の選定 |
6. | プロジェクト・メンバー |
7. | 組織のコントロール |
8. | メンバーの評価 |
第2節 | 新事業が失敗する原因とは?事例から学ぶ失敗の要因 |
1. | 事業失敗の要因 |
2.1 | 目標設定 |
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2.2 | 方法の選択 |
2. | 技術的要因 |
3. | 環境要因 |
第3節 | 事業撤退事例とその教訓 |
1. | 開発、事業の立ち上がり、成熟、撤退 |
2. | 事例1 平面ディスプレィ |
2.1 | 液晶パネル(シャープ) |
2.2 | 有機ELパネル(三洋) |
3. | 事例2 太陽電池 |
4. | 事例3 二次電池(三洋) |
5. | 事例4 燃料電池(三洋) |
6. | 事例5 デジタルカメラ(三洋) |
7. | 事例6 光ディスク用ピックアップ(三洋) |
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