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研究開発体制、組織の再編とその狙い |
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| 第1節 | 最近の国内研究所の再編、新設の動向と狙い |
| 1. | 調査対象範囲 |
| 2. | 研究所新設・再編の目的と動向 |
| 2.1 | 研究所新設・再編の目的 |
| 2.1.1 | オープンイノベーション（社外技術・ニーズの取り込み） |
| 2.1.2 | 顧客情報の迅速な吸い上げ（関連企業との連携強化） |
| 2.1.3 | 特定企業との提携・共同研究 |
| 2.1.4 | グループ会社間の研究機能の連携（技術・設備・ノウハウなどの資産の共有） |
| 2.1.5 | サプライチェーンの融合による効率化（研究×開発・製造・マーケティング機能の融合） |
| 2.1.6 | 複数に跨る研究機能の集約もしくは拡充（設備増強や改築など含む） |
| 2.1.7 | 研究者・有望な人材の獲得 |
| 2.1.8 | 自治体の援助 |
| 2.2 | 研究所新設・再編のパターン |
| 2.3 | 研究所新設・再編の動向（まとめ） |
| 2.3.1 | オープンイノベーション |
| 2.3.2 | 研究開発の効率化 |
| 3. | 考察 |
| 3.1 | なぜオープンイノベーションが必要か |
| 3.2 | なぜ研究開発の効率化が必要か |
| 第2節 | 研究開発組織の改革とイノベーション創出の仕組み |
| 1. | 研究開発とは |
| 2. | 研究開発のフェーズ管理 |
| 3. | 研究開発組織と運営 |
| 3.1 | 基礎研究組織 |
| 3.2 | 応用研究組織 |
| 3.3 | 商品開発組織 |
| 3.4 | イノベーション組織 |
| 3.5 | 研究開発組織運営の工夫 |
| 4. | 研究開発プロジェクト |
| 4.1 | 研究開発プロジェクトとは |
| 4.2 | 研究開発プロジェクトの種類 |
| 4.3 | 研究開発プロジェクトの運営・管理 |
| 4.4 | 研究開発プロジェクトの運営の工夫 |
| 5. | 研究開発テーマと評価 |
| 6. | イノベーション創出の仕組み |
| 7. | まとめ |
| 第3節 | グローバルR&D組織改革の8つの原則 |
| 1. | ビジネスバリューを高めるR&D組織のデザイン |
| 2. | 組織改革をモノにする「8つの原則」 |
| 3. | 結語 |
| 第4節 | 各社の研究開発体制、組織の再編と研究開発戦略 |
| 【1】 | 日本触媒における研究開発体制再編の狙いとイノベーション創出の仕組み |
| 1. | 研究開発の動向と日本触媒の課題 |
| 1.1 | 世界・世間・市場分析／Customer |
| 1.2 | 競合分析／Competitor |
| 1.3 | 自社分析／Company |
| 1.4 | 日本触媒の課題 |
| 2. | 新規事業・新規製品創出の加速の仕組み |
| 2.1 | 全体最適を志向した全社戦略・事業方針の作成とＰＤＣＡの徹底 |
| 2.2 | 研究テーマポートフォリオマネジメント |
| 2.3 | 新規事業創出機能を明確にした研究開発組織への変革 |
| 2.3.1 | コーポレート研究開発 |
| 2.3.2 | 事業部研究開発 |
| 2.3.3 | 技術のマネジメント |
| 2.3.4 | 生産技術 |
| 2.3.5 | 人のマネジメント |
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| 2.4 | 全社の意識改革（人と組織の機能化） |
| 3. | まとめ |
| 【2】 | 日本ペイントにおける研究開発組織の再編とイノベーション創出への取り組み |
| 1. | 日本ペイントグループにおける研究開発組織再編 |
| 1.1 | 当社グループの研究開発 |
| 1.2 | グループの改革 |
| 1.3 | 研究開発の再編 |
| 2. | Ｒ＆Ｄ本部の役割再定義 |
| 2.1 | R&D本部の役割 再定義 |
| 3. | イノベーション創出 テーマ創出〜事業化まで |
| 3.1 | テーマ創出の難しさ |
| 3.2 | 塗料産業でのイノベーション創出 |
| 3.3 | 「とげ」のある技術を作る |
| 3.4 | 反射型透明遮熱塗料の開発 |
| 3.5 | 技術を事業に |
| 【3】 | 協和発酵キリンにおける研究棟の新設とイノベーション創出の仕組み |
| 1. | 協和発酵キリンの事業ビジョン |
| 2. | 創薬モダリティの進化と新薬の創製 |
| 3. | 新設した研究開発本部の特徴とイノベーション創出の仕組み |
| 3.1 | 研究開発本部の組織体制と組織改革の要点 |
| 3.2 | カテゴリーR&Dユニット制の導入 |
| 3.3 | カテゴリーR&Dユニットと機能系ユニットの協業体制 |
| 3.4 | 研究機能ユニットにおける創薬技術研究と共創型オープンイノベーション |
| 4. | おわりに |
| 【4】 | ファンケルにおける研究開発体制の構築と研究開発戦略 |
| 1. | ファンケルにおける事業ドメイン |
| 2. | 商材特性に伴った研究の方向性 |
| 3. | ファンケルにおける研究開発体制 |
| 3.1 | 事業領域に応じた研究開発体制 |
| 3.2 | ファンケル総合研究所の組織体制 |
| 3.3 | イノベーション創出のための研究開発体制の再編 |
| 3.4 | 両分野での研究テーマのインタラクション |
| 4. | ファンケルにおける研究開発戦略 |
| 4.1 | マーケットインとプロダクトアウト |
| 4.2 | テーマ設定の手法 |
| 4.3 | 研究開発の方針 |
| 4.4 | 今後の研究開発の方向性 |
| 【5】 | 森永乳業における研究本部新設の狙いとイノベーション創出の仕掛け |
| 1. | 森永乳業の研究開発概要 |
| 2. | 森永乳業の研究開発組織 |
| 2.1 | 食品総合研究所 |
| 2.2 | 健康栄養科学研究所 |
| 2.3 | 素材応用研究所 |
| 2.4 | 基礎研究所 |
| 2.5 | 応用技術センター |
| 3. | 研究本部の設置（研究本部制の施行） |
| 3.1 | 中期経営計画への対応 |
| 3.2 | 研究本部設置の目的 |
| 3.3 | 研究本部設置の意義とテーマの棚卸 |
| 4. | イノベーションを生む仕掛け |
| 4.1 | アイデアを生み育てる価値共創の場 |
| 4.2 | 研究開発における戦略的横串機能 |
| 4.2.1 | 外部有識者によるセミナー開催 |
| 4.2.2 | 研究開発・技術開発発表会：「テクノシンポ」 |
| 4.3 | シーズ研究成果をイノベーションにつなげる仕組み |
| 4.3.1 | 「シーズ＆ニーズ評価会」の設置 |
| 5. | 終わりに |
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イノベーションを生み出す研究環境、研究風土 |
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| 第1節 | イノベーションを促進する場の作り方 |
| 1. | イノベーションを促進する場の作り方 |
| 2. | イノベーションと場 |
| 2.1 | イノベーションとは |
| 2.2 | オープンイノベーションの考え方 |
| 2.3 | イノベーションが起きやすい場 |
| 2.4 | インテレクチュアル・カフェの事例 |
| 2.5 | 場においてイノベーションを生み出しやすくする要素 |
| 2.6 | イノベーティブな発想を生む脳の働き |
| 3. | イノベーションの進化とフューチャーセンター（FC） |
| 3.1 | 時代の変化と求められるイノベーションの変化 |
| 3.2 | 欧州での先進事例 |
| 3.3 | 日本におけるFCの活動 |
| 3.4 | FCの経験からの「場」についての気づき |
| 4. | イノベーションを促す場の要件 |
| 4.1 | 場の構成者 |
| 4.2 | 参加者に求められるメンタリティ・ルール |
| 4.3 | 場の運営における工夫 |
| 4.4 | その他の要素と様々な組合せ |
| 5. | おわりに |
| 第2節 | イノベーションを起こす企業文化づくり
〜「働きがいのある会社」の取り組みから学ぶ〜 |
| 1. | 企業文化とイノベーション |
| 2. | 「働きがいのある会社」の定義（「働きがいのある会社」モデル） |
| 3. | イノベーションの起きる企業文化の特徴 |
| 3.1 | チャレンジが奨励され、たとえ失敗しても許容される風土 |
| 3.2 | 社内における立場に関わらず、お互いに自由に意見を言い合える文化 |
| 3.3 | お互いに称賛し合あう風土 |
| 第3節 | 創造力を刺激する研究環境とは |
| 1. | 自由な発想で物が言える |
| 2. | 自由な時間を持てる |
| 3. | 和気藹々 |
| 4. | レア（階級）の意識が薄く無いに等しい、垣根が無い |
| 5. | 空間のあり方 |
| 6. | 現在の若年層に受け入れられる環境とは |
| 7. | 使用言語 |
| 8. | メンバーの創成、創出 |
| 9. | ふさわしい人材？ |
| 10. | 企業のコアとは？ |
| 第4節 | イノベーション創出に向けた研究開発組織の風土作り |
| 1. | イノベーション創出に必要な企業風土とは何か |
| 2. | イノベーション創出に必要な企業風土について |
| 2.1 | ビジョンや戦略を構築し，社員全体で共有し，それを実行できる風土 |
| 2.2 | 素早く決断・実行できる風土 |
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| 2.3 | 失敗を許容でき，チャレンジできる自由闊達な風土（創造性の醸成） |
| 2.4 | 育成すべき人材像を明確にし，本気で人を育てる風土 |
| 2.5 | 常にモチベーションを高く保てる風土 |
| 3. | 終わりに：イノベーション創出に必要な企業風土を築くには |
| 第5節 | イノベーションを生み出す研究開発組織の活性化の仕掛け |
| 1. | イノベーション及び研究開発組織の活性化が重要課題となった背景 |
| 2. | 研究開発組織の活性化に向けた制度面での仕掛け |
| 2.1 | 研究開発テーマの発掘・設定 |
| 2.2 | 研究開発テーマ目標設定と進捗管理 |
| 2.3 | 人事・業績評価 |
| 3. | イノベーションを生み出す研究開発組織とするための人材育成策 |
| 第6節 | 独創を生み出す研究風土の作り方 |
| 1. | 「あきらめなければ失敗ではない」／プルラン開発事例 |
| 2. | 「砂糖のようで砂糖でない」／トレハロース開発事例1） |
| 3. | 「10年の製造工程を2週間に短縮」／古糊開発事例 |
| 4. | 研究開発に対するポリシー |
| 5. | 林原における研究風土と人材育成 |
| 第7節 | 創造的な企業風土と意識改革の仕掛け |
| 1. | 創造に向かう大原則 |
| 2. | 創造性を阻害する現状の問題と課題 |
| 3. | 新たな時代に向かう「人間的経営」風土と「人間中心」「人間尊重」の意識改革 |
| 4. | 新たな時代に向かう「人間的経営」風土と「人間中心」「人間尊重」の実現 |
| 第8節 | 研究風土の次代への継承の仕方 |
| 1. | フラットな研究組織、リサーチユニット制 |
| 2. | チャレンジを促す仕組み |
| 2.1 | 自由研究制度 |
| 2.2 | パーソナル研究チャレンジ |
| 2.3 | 本部長(等)奨励制度 |
| 2.4 | チャレンジ結果の報奨制度 |
| 3. | 研究者個々の意識づけ |
| 3.1 | 研究のスキルアッププログラム |
| 3.2 | 各種道場、サロンの設置 |
| 4. | さいごに |
| 第9節 | イスラエルで研究・開発の実態と最新状況 |
| 1. | イスラエルについて |
| 2. | イスラエルを支える「発明」と「起業家文化」 |
| 3. | グローバル企業がイスラエルに拠点を置く理由 |
| 4. | 研究・開発の「スピード」の変化 |
| 5. | 研究・開発の新たな手法アクセラレータの実態 |
| 6. | グローバル企業の研究・開発活動の成功ポイント（まとめ） |
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イノベーションを創出する研究者の発掘、育成と活躍の場の与え方 |
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| 第1節 | イノベーションを創出する人材の特徴 |
| 1. | イノベーション人材に対する認識の相違 |
| 1.1 | 経営者が考えるイノベーション人材 |
| 1.2 | クリステンセンの研究結果 |
| 2. | イノベーション人材の特徴 |
| 2.1 | 日本版イノベーション人材調査の調査概要 |
| 2.2 | 日本のイノベーション人材の特徴 |
| 2.2.1 | イノベーション人材に関する日本特有の傾向 |
| 2.2.2 | 価値実現力を昇進の関係 |
| 2.2.3 | 価値発見力VS価値実現力 |
| 2.3 | 価値発見力がイノベーションにつながる革新的なアイデアを生み出す理由 |
| 3. | イノベーション人材についての補足 |
| 3.1 | 身近なイノベーション人材調査の調査概要 |
| 3.2 | 身近にいるイノベーション人材 |
| 第3節 | 成功企業に学ぶ戦略的タレントマネジメントの取り組み |
| 1. | タレントマネジメントの定義と意義 |
| 1.1 | タレントマネジメントの定義 |
| 1.2 | タレントマネジメントの定義の論点 |
| 1.3 | タレントマネジメントの意義 |
| 2. | 活用に成功した企業の取り組み |
| 2.1 | 戦略的タレントマネジメントの流れ |
| 2.2 | 人事部門の位置づけ |
| 3. | イノベーションを生む研究者とタレントマネジメント |
| 3.1 | 研究者の人材マネジメントに関する問題点 |
| 3.2 | タレントマネジメントの導入で研究者のイノベーションを可能にする |
| 第4節 | イノベーションを創出できる人材の発掘／育成と組織の構築 |
| 1. | 企業におけるイノベーションと技術 |
| 2. | 日本の現状と日本企業がイノベーションを起こすための課題 |
| 3. | 技術を創る，技術を活かす |
| 第5節 | 新たな付加価値製品を創出する研究者の育て方 |
| 1. | 職人ではなく研究者を育てる |
| 2. | 良い人間関係を構築するためのポイント |
| 3. | 多くの失敗が成功を導く |
| 4. | 上司や経営者の役割 |
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| 第6節 | 研究者としての適性，その見極め方及び育成 |
| 1. | 研究者としての適性とその見極め方 |
| 2. | 育成過程で身につけるべき能力とその修得について |
| 3. | 研究開発者が育つ環境について |
| 4. | 研究開発のマネジメントについて |
| 5. | 人材を失うリスクについて |
| 第7節 | イノベーター（素材の）評価・見極めと選抜教育の仕方・伸ばし方 |
| 1. | イノベーターとはどんな人材か（イノベーターの人材像） |
| 2. | イノベーターの創造性 |
| 3. | イノベーターの発掘と育成 |
| 3.1 | 発掘する |
| 3.2 | 鍛える |
| 3.3 | 育成する |
| 3.3.1 | 懐疑的思考を養う |
| 3.3.2 | 専門知識、専門外知識を習得する |
| 3.3.3 | 論理的思考 |
| 4. | 「価値実現」プロセスでの人材育成 |
| 第8節 | イノベーションを創出する人材の選抜、育成と活躍の場の与え方について |
| 1. | 研究マネジメントの要諦は、人材の育成にある |
| 2. | 率先して リスクを厭わずにテイクする姿勢を示し、植え付けろ |
| 3. | 若手研究者育成のためにどのように自分の経験を伝えればよいのか |
| 4. | 非難、反対意見に対する正しい対応の仕方を学ばせることが肝要 |
| 5. | チャンスを与え、適性を見極めつつ、育成するため、何をすべきか |
| 第9節 | 画期的な新技術・新商品を生み出す研究者が必要とする要素 |
| 1. | 画期的な新技術・新商品に繋がるテーマ策定 |
| 2. | 策定されたテーマの目標設定 |
| 3. | 画期的な新技術・新商品を生み出す人財像 |
| 4. | 研究者として大切な考え方・心構え |
| 5. | インセンティブとモチベーション |
| 6. | 研究開発への実験計画法の活用 |
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研究所におけるイノベーション創出の取り組み、仕掛けとその運営 |
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| 第1節 | 研究所からイノベーションを生む仕掛け作り |
| 1. | 研究所に求められるビジネスイノベーション |
| 1.1 | 研究所への期待の変化 |
| 1.2 | 技術発の新規事業の難しさ |
| 1.3 | イノベーション創出の仕組みの欠如 |
| 2. | 研究所における新規事業創出のしくみとプロセス |
| 2.1 | 新規事業探索の留意点 |
| 2.2 | 探索領域の設定 |
| 2.3 | ビジネスチャンス探索 |
| 2.4 | 仮説提案 |
| 2.5 | 事業企画 |
| 2.6 | 事業化シナリオ |
| 3. | 研究所のビジネスＲ＆Ｄ計画 |
| 3.1 | ビジネスＲ＆Ｄ計画のコンセプト |
| 3.2 | ビジネスＲ＆Ｄ計画3つのアプローチ |
| 第2節 | 日東電工・inovas開設の狙いとイノベーション創出の仕組み |
| 1. | 三新活動 |
| 2. | inovasの設立 |
| 3. | イノベーションとコミュニケーション |
| 第3節 | 旭化成・研究開発センターにおけるイノベーション創出の取組み |
| 1. | 旭化成グループの紹介 |
| 2. | 旭化成グループの新中計と研究開発の方向 |
| 3. | 研究開発センターにおけるイノベーション創出の取り組み |
| 3.1 | 開発テーマの選定 |
| 3.2 | 開発テーマの進め方 |
| 4. | アルカリ水電解技術の開発 |
| 第4節 | DIC・総合研究所におけるイノベーション創出への取り組み |
| 1. | 総合研究所概要 |
| 2. | 研究開発体制 |
| 3. | イノベーション創出 |
| 3.1 | 研究テーマの創出 |
| 3.2 | テーマの進捗管理 |
| 3.3 | オープンイノベーション（OI）への取り組み |
| 3.4 | 研究開発から製品開発へ |
| 第5節 | 富士通研究所におけるイノベーション創出の仕組み
〜デジタル革新の担い手を目指して〜 |
| 1. | 富士通研究所とは |
| 1.1 | 組織ミッション |
| 1.2 | 研究開発活動 |
| 1.3 | グローバルな研究開発体制 |
| 1.3.1 | 最先端の研究を最も優れた人材によって推進 |
| 1.3.2 | 最も先進的な市場で研究成果を実証し，ビジネスのグローバル展開に貢献 |
| 1.3.3 | 技術革新や市場変化のスピードが最も早い場所で，エコシステムを構築 |
| 2. | 富士通研究所のテクノロジービジョン |
| 2.1 | 中期テクノロジービジョン「ハイパーコネクテッド・クラウド」 |
| 2.2 | デジタル革新とデジタルビジネス・プラットフォーム |
| 3. | イノベーションの創出に向けた取り組み |
| 3.1 | 研究開発プロセスマネジメントの考え方 |
| 3.1.1 | 研究の開始と終了 |
| 3.1.2 | 研究の時間軸と経営の時間軸 |
| 3.1.3 | 研究開発プロセスマネジメント |
| 3.2 | イノベーションを支える人材の育成 |
| 3.2.1 | ユニークな人事制度 |
| 3.2.2 | 研究員の働き方の革新 |
| 3.2.3 | 幹部社員に求められる変革のリーダーシップ |
| 3.3 | イノベーションを生み出す取り組み |
| 3.3.1 | 創造的で自由闊達な企業風土の醸成 |
| 3.3.2 | 富士通グループとの戦略対話 |
| 3.4 | 新たな取り組み |
| 3.4.1 | グローバル研究体制の強化 |
| 3.4.2 | インキュベーション活動を通じた市場との直接対話 |
| 第6節 | 昭和産業ＲＤ＆Ｅセンターにおけるイノベーションを起こす仕掛け |
| 1. | ＲＤ＆Ｅセンターの概要 |
| 1.1 | 建物のデータ |
| 1.1 | 建物のデータ |
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| 2. | ＲＤ＆Ｅの連携を意図したソフト面の施策とハード面の課題 |
| 2.1 | 人財育成 |
| 2.2 | マネジメントの仕組み |
| 2.3 | ＲＤ＆Ｅセンター建設前の課題 |
| 3. | ＲＤ＆Ｅセンターのコンセプト |
| 3.1 | シナジー・コミュニケーション |
| 3.1.1 | オフィスエリア |
| 3.1.2 | 実験エリア |
| 3.2 | カスタマー・コミュニケーション |
| 3.3 | シンプル＆セーフ |
| 第7節 | 堀場製作所・先行開発センターにおけるイノベーション創出への取組み |
| 1. | クリーンルームや実験室の見える化 |
| 2. | 社内技術交流 |
| 3. | 技術の遷宮 |
| 4. | 堀場雅夫賞について |
| 第8節 | 村田機械におけるR&Dを核にしたイノベーション創出の取り組み |
| 1. | ムラテックの紹介と目指すべきR&Dの姿 |
| 1.1 | ムラテックの紹介 |
| 1.2 | 目指すべきR&Dの姿 |
| 2. | R&Dを核にした全社横断的な開発体制の構築 |
| 2.1 | 事業部とR&D部門の役割を明確にした相互協調関係を作る |
| 2.2 | ロードマップを核にした開発戦略 |
| 2.2.1 | ロードマップの構成 |
| 2.2.3 | プラットフォーム技術戦略 |
| 2.2.4 | ロードマップを支える仕組 |
| 2.3 | カオスのマネジメント |
| 2.3.1 | 開発には2つの異なるステージがある |
| 2.3.2 | ステージゲートによるカオスのマネジメント |
| 3. | 新規分野へのチャレンジ |
| 3.1 | ロボット床面洗浄機の事例 |
| 3.2 | オープンイノベーションの基本的な考え方 |
| 3.3 | 「新規事業の創出」を実現するための「3つの要件」 |
| 第9節 | 東洋アルミニウム・先端技術本部におけるイノベーション創出の取組み |
| 1. | 先端技術本部の組織 |
| 1.1 | コアテクノロジーセンター（CTC） |
| 1.1.1 | コーポレートR&D |
| 1.1.2 | ディビジョナルR&D |
| 1.2 | テクニカルソリューションセンター |
| 1.3 | 知的財産部 |
| 1.4 | 技術戦略部 |
| 2. | イノベーションの例 |
| 2.1 | 電磁調理器加熱用アルミ箔容器 |
| 2.2 | カーボン被覆アルミニウム箔 |
| 2.3 | 干渉色アルミニウム顔料 |
| 2.4 | 超撥水・撥油材料 |
| 3. | イノベーション創出のための組織 |
| 第10節 | テクノ菱和・技術開発研究所におけるイノベーション創出の取り組み |
| 1. | 建築設備における研究開発対象 |
| 2. | 当社技術開発研究所の成り立ち |
| 3. | 技術開発研究所の設備 |
| 4. | 技術開発研究所の活動内容 |
| 5. | テクノ菱和の新たな取り組み |
| 第11節 | 会社合併に伴う研究組織統合と組織文化のイノベーション |
| 1. | 組織統合時に予想した事、準備した事 |
| 2. | 予想した事、準備した事。 |
| 3. | 社員の組織文化の違い、子会社意識、親会社意識 |
| 4. | 吸収される社員の気持ち |
| 5. | 仕事の進め方の違い、業務の統合 |
| 6. | 教育・意識改革の方法 |
| 7. | 止める仕事、変える仕事、新たに始める仕事の整理 |
| 8. | 変革の必要性と達成への近道 |
| 9. | そして、イノベーションは出来たか |
| 10. | 飲み会は何時もテレビ会議システムで、常にデジタルで繋がる環境を |
| 11. | 気持ちを合わせるために、場所を統合して新研究棟の建築へ |
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オープンイノベーションを促す施設の運営とマネジメント |
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| 第1節 | お客様共創ラボラトリー：お客様視点での価値創造を目指すオープンイノベーションの場 |
| 1. | 背景、目的、全体コンセプト |
| 1.1 | 事業環境の大きな変化 |
| 1.2 | お客様共創ラボラトリー |
| 1.3 | 新しいお客様価値創造プロセス |
| 2. | オープンラボ：課題を明らかにする場 |
| 2.1 | お客様の経営課題／潜在ニーズの獲得 |
| 2.2 | お客様の経営課題／潜在ニーズの利活用 |
| 2.2 | お客様の経営課題／潜在ニーズの獲得を促進する環境 |
| 3. | セキュアラボ：課題から価値を創造する場 |
| 3.1 | 価値創造活動のステージと成果 |
| 3.2 | 人間中心設計に基づいた検証活動 |
| 3.3 | セキュアラボのICT環境 |
| 4. | 共創ラボの運営を支えるお客様価値創造基盤 |
| 4.1 | お客様共創データベース |
| 4.2 | 価値創造支援環境(EOO-BoardR,EOO-CardsR） |
| 第2節 | オープンラボにおける協業による新事業創出 |
| 1. | 古河電工の事業領域と研究開発体制 |
| 1.1 | 歴史と事業領域，及び，技術系譜とコア技術 |
| 1.2 | 研究開発体制 |
| 1.2.1 | コア技術と研究開発体制 |
| 1.2.2 | 研究開発体制の改編と社内の「新結合」 |
| 2. | オープンラボのデザインコンセプト |
| 2.1 | オープン・イノベーションのフェーズにおけるオープンラボの役割の定義 |
| 2.2 | オープンラボのデザインコンセプト |
| 2.2.1 | 空間デザイン |
| 2.2.2 | 展示物デザイン |
| 2.3 | オープンラボの特徴とイノベーションを生み出すための仕掛け |
| 3. | オープンラボの活用と効果 |
| 4. | 古河電工におけるオープン・イノベーションの事例 |
| 5. | オープンラボの今後の活用に向けて |
| 第3節 | ダイキン工業・TICにおける協創を促進する場づくり |
| 1. | ＴＩＣの概要 |
| 2. | ＴＩＣにおける社内・外部との協創を促進する場づくりの取組み |
| 2.1 | 場づくりの目的 |
| 2.2 | 場づくりに関連した従来研究と他社事例 |
| 3. | 場づくりの取組みのプロセス |
| 3.1 | 社内協創の場合 |
| 3.2 | 外部協創の場合 |
| 3.2.1 | 「知の森（3階）」 |
| 3.2.2 | 「フューチャーラボ（6階）」 |
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| 4. | 場づくりの取組みの結果 |
| 4.1 | 行動観察による開発部門の働き方 |
| 4.1.1 | 良き要因 |
| 4.1.2 | 協創に対する阻害要因 |
| 4.2 | 内部協創を促進する場「オフィス（4・5階）」 |
| 4.3 | 外部協創を促進する場「知の森（3階）」 |
| 4.4 | 外部協創を促進する場「フューチャーラボ・フェロー室(6階)」 |
| 第4節 | バイエル社の創薬オープンイノベーションを担う組織とその活動 |
| 1. | オープンイノベーションを担当する組織 |
| 1.1 | バイエルのオープンイノベーションを担う3つの組織 |
| 1.2 | GEI&A：ドイツの拠点 |
| 1.3 | GEI&A：各国のオープンイノベーションセンター |
| 2. | バイエルのオープンイノベーション活動の代表例 |
| 2.1 | 戦略的パートナリング |
| 2.1.1 | ドイツ：ドイツがん研究所 (DKFZ) |
| 2.1.2 | アメリカ：ブロード研究所 (Broad Institute) |
| 2.1.3 | 中国およびアジア太平洋での活動 |
| 2.2 | 公募型プログラム |
| 2.3 | インキュベーション施設 |
| 2.4 | ベンチャー投資 |
| 3 | 日本のイノベーションセンター（Open Innovation Center Japan, ICJ）の活動 |
| 3.1 | GEI&Aとしての社外パートナリング活動 |
| 3.2 | R&Dアドバンストアナリティクス＆デジタルヘルスイノベーション |
| 4 | コンソーシアムを通したオープンイノベーション |
| 4.1 | Innovative Medicines Initiative (IMI) |
| 4.2 | コンソーシアムの分析 |
| 第5節 | オープンイノベーションを創発する「共創空間」に必要な要素 |
| 1. | 考えるべき9つの要素 |
| 1.1 | 3つの活動の要素「交流」「創作」「発信」 |
| 1.1.1 | 「交流」 |
| 1.1.2 | 「創作」 |
| 1.1.3 | 「発信」 |
| 1.2 | 3つの空間の要素「可変」，「筆録」，「特設」 |
| 1.2.1 | 「可変」 |
| 1.2.2 | 「筆録」 |
| 1.2.3 | 「特設」 |
| 1.3 | 3つの共通意識の要素「関心」，「互恵」，「秩序」 |
| 1.3.1 | 「関心」 |
| 1.3.2 | 「互恵」 |
| 1.3.3 | 「秩序」 |
| 2. | 空間をつくってから，どう使うのか |
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外資系企業の研究所とイノベーション創出の仕組み |
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| 第1節 | 3M社のイノベーション創出の仕組みと研究環境の日米の違い |
| 1. | イノベーションの定義とは |
| 1.1 | エキスパートの考えるイノベーションとは？ |
| 1.2 | エキスパートの考える“イノベーションに対して会社が間違ってやっていること” |
| 1.3 | エキスパートの考える“イノベーションに対して会社がやらなければならないこと” |
| 2. | スリーエム社におけるイノベーション創出の仕組み |
| 2.1 | イノベーションを育む仕組みとは？ |
| 2.1.1 | 会社指針の明確化 |
| 2.1.2 | 企業文化・風土の醸成 |
| 2.1.3 | 基盤技術の管理 |
| 2.1.4 | 技術の共有化 |
| 2.1.5 | イノベーター人材の育成制度 |
| 2.1.6 | 表彰制度・支援制度 |
| 2.1.7 | カスタマーテクニカルセンターの活用で顧客価値を知る。 |
| 3. | 研究環境の日米の違い |
| 第2節 | アルケマのアジア・太平洋地域における研究開発活動の役割と変遷 |
| 1. | アルケマグループの事業 |
| 2. | アルケマのR&D |
| 2.1 | アジア・太平洋地域での研究開発のスタート（1990年代〜） |
| 2.2 | 中国での研究開発拠点設立（2013年） |
| 2.3 | 韓国での研究開発拠点設立（2016年） |
| 3. | アルケマのアジア・太平洋地域における人材育成 |
| 3.1 | 外資系企業の研究環境と必要な人材 |
| 3.2 | 人材の採用 |
| 3.3 | 人材の育成 |
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| 第3節 | 日本と韓国の研究所の比較とイノベーション創出の仕組み |
| 1. | 研究目的や目標を企業内で共有できる有効な戦略作りからの開始 |
| 2. | 研究プロジェクトと技術経営側の密なコミュニケーションと信頼関係作り |
| 3. | 技術経営力を高める努力 |
| 4. | 研究の各段階での対外交流 |
| 5. | 研究成果に対する報酬制度の充実 |
| 第4節 | メルクにおける研究環境と日米独の研究風土の違い |
| 1. | メルクの研究環境 |
| 1.1 | 組織 |
| 1.2 | 研究体制 |
| 1.3 | イノスパイア |
| 1.4 | イノベーションセンターの設立 |
| 2. | 研究の国際化 |
| 2.1 | 人材、得意分野による分担 |
| 2.2 | 顧客による分担 |
| 2.3 | サプライチェインによる分担 |
| 3. | 国による研究風土の違い |
| 3.1 | 日本 |
| 3.2 | 米国 |
| 3.3 | ドイツ |
| 第5節 | ダイセル・エボニックの研究所とイノベーション創出の仕組み |
| 1. | ダイセル・エボニックの成り立ち |
| 2. | ダイセル・エボニックの研究開発体制 |
| 2.1 | ナイロン12、PEEKといった商材の特殊性 |
| 2.2 | 日本という立地 |
| 2.3 | エボニックとの関係 |
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研究所のレイアウト、配置、フリーアドレス制度とイノベーションの創出 |
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| 第1節 | イノベーション促進のためのオフィス戦略 |
| 1. | CRE戦略としてのオフィス戦略 |
| 1.1 | CRE戦略の企業経営における位置付けと役割 |
| 1.1.1 | シェアードサービスとしてのCRE戦略の役割 |
| 1.1.2 | 社内CRMとベンダーマネジメントの重要性 |
| 1.2 | CRE戦略実践のための「三種の神器」 |
| 1.2.1 | 先進的グローバル企業のCRE戦略に共通する3つの特徴 |
| 1.2.2 | オフィス環境の企業価値への作用経路 |
| 1.3 | CRE戦略がオフィスづくりに果たす役割 |
| 1.3.1 | CRE戦略は研究拠点の構築・運用を強力にサポート |
| 1.3.2 | 研究拠点が目指すべきコンセプトのステークホルダー間での共有が重要 |
| 2. | 創造的なオフィスづくりの共通点─クリエイティブオフィスの基本モデル |
| 2.1 | クリエイティブオフィスの基本モデル |
| 2.1.1 | オフィスをコミュニティやエコシステムととらえる大原則 |
| 2.1.2 | 企業内ソーシャル・キャピタルを育む視点 |
| 2.1.3 | 多様な働き方など多様性を尊重する視点 |
| 2.1.4 | 環境配慮など地域コミュニティと共生する視点 |
| 2.1.5 | 従業員の安全やBCP（事業継続計画）など安全性に配慮する視点 |
| 2.1.6 | 「健康経営」を実践する視点（従業員の心身の健康への配慮） |
| 2.2 | 移転・集約を契機とした創造的なオフィスづくり |
| 2.2.1 | メガプレートを備えた大規模ビルへの戦略的移転・集約 |
| 2.2.2 | 不動産の所有・賃借の選択 |
| 2.2.3 | 施設管理のアウトソーシングの可能性 |
| 3. | 組織スラックを備えた経営の実践 |
| 3.1 | オフィスづくりの創意工夫を競い合う時代に |
| 3.2 | 組織スラックとしての創造的オフィス環境の重要性 |
| 3.2.1 | 創造性を育むには組織スラックに投資するとの発想が不可欠 |
| 3.2.2 | オフィス改革とワークスタイル変革はセットで推進 |
| 4. | 魂を注入した創造的なオフィスづくりが急務 |
| 4.1 | 基本モデルに注入すべき魂はワークスタイル変革と経営理念 |
| 4.2 | 基本モデルを各社仕様にカスタマイズして起動させるプロセスが重要 |
| 第2節 | イノベーションを生む研究執務空間のレイアウト |
| 1. | 実験1 7種のレイアウトと処理的作業 |
| 1.1 | 実験方法 |
| 1.1.1 | 実験の目的 |
| 1.1.2 | 実験の概要 |
| 1.2 | 実験結果の分析 |
| 1.2.1 | 実験1-1の結果：席ごとの作業の効率性 |
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| 1.2.2 | 実験1-2の結果：レイアウトごとの作業の効率性 |
| 1.2.3 | 実験1-2の結果：全ての席の作業の効率性 |
| 1.3 | 実験1のまとめ |
| 2. | 実験2 8種のレイアウトと創造的作業 |
| 2.1 | 実験の目的 |
| 2.2 | 実験の概要 |
| 2.3 | 実験結果の分析 |
| 2.3.1 | 会話の有無における作品の自己評価 |
| 2.3.2 | テーマごとにおける作品の自己評価 |
| 2.3.3 | レイアウトごとにおける作品の自己評価 |
| 2.3.4 | 全ての席における作品の自己評価 |
| 2.4 | 実験2のまとめ |
| 3. | 二つの実験よりレイアウトと処理的作業及び創造的作業 |
| 第3節 | 知的生産性革新の空間構造 |
| 1. | 知的生産性革新の理論構築 |
| 2. | 知的生産性を革新する組織文化・組織構造・空間構造 |
| 3. | コミュニケーションの空間理論 |
| 3.1 | 距離と見える化 |
| 3.2 | 行動分析とコミュニケーション |
| 4. | 知的生産性を高める空間の要素 |
| 4.1 | 見える化 |
| 4.2 | 見える化施設 |
| 4.3 | インタラクション施設 |
| 5. | 空間構造の結論 |
| 第4節 | 共創の場としてのワークプレイス |
| 1. | 競争から共創へ |
| 2. | 知識創造のプロセス |
| 3. | オフィスはリアルコミュニケーションの場 |
| 4. | 環境と人間の相互関係 |
| 5. | 事例にみる成功と失敗のパターン |
| 6. | 近未来のワークプレイス |
| 第5節 | フリーアドレスオフィスの創出・発展と導入における注意点 |
| 1. | フリーアドレスオフィスの創出・発展 |
| 1.1 | フリーアドレス・オフィス，ノンテリトリアル・オフィス |
| 1.2 | フリーアドレス（ノンテリトリアル）オフィスの導入目的・理由 |
| 1.3 | フリーアドレス（ノンテリトリアル）化による行動の変化 |
| 1.4 | オフィスづくりにおける今日的課題 |
| 2. | 研究所でのフリーアドレス・オフィスの導入における注意点 |
| 2.1 | 座席の固定化対策 |
| 2.2 | 集中業務の支援 |
| 2.3 | チームの一体感醸成 |
| 2.4 | フリーアドレス・オフィスを導入する上で |
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IoT、ネットワークを活用した研究所のスマート化 |
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| 第1節 | IoT, AI等を活用した研究開発業務の効率化の可能性と未来の研究所 |
| 1. | 製造業企業におけるIoT やAIの利用の現状 |
| 1.1 | 利用領域分野の拡がり |
| 1.2 | 研究開発活動におけるコンピュータ―利用の拡大 |
| 2. | 研究活動におけるIoT やAIの利用の進展方向 |
| 2.1 | 研究テーマ創出ステージ |
| 2.2 | 研究開発着手ステージ |
| 2.3 | 研究開発遂行ステージ |
| 2.4 | 工業化ステージ・事業化ステージ |
| 4. | 未来の研究所 |
| 4.1 | IoT、AIの発展と研究開発業務 |
| 4.2 | 未来の研究所 |
| 第2節 | 大林組技術研究所におけるスマート化の取り組み |
| 1. | 大林組技術研究所の再整備計画 |
| 2. | 新本館テクノステーションの取り組み |
| 2.1 | 省エネルギー・省CO2技術のコンセプトとZEBの位置づけ |
| 2.2 | 知的生産活動と省エネ行動を両立させるマネジメント手法 |
| 2.3 | ZEBへの取組 |
| 3. | エネルギースマート化のチャレンジ |
| 3.1 | 技術研究所スマートエネルギーシステム全体概要 |
| 3.2 | ビックデータの活用 |
| 第3節 | 分散オフィス間のコミュニケーションを活性化する超臨場感テレワークシステム |
| 1. | 超臨場感テレワークシステムの開発背景 |
| 2. | 超臨場感テレワークシステム |
| 2.1 | コミュニケーション端末 |
| 2.2 | 大画面ディスプレイタイプ端末 |
| 2.3 | 超臨場感テレワークシステムを設置したオフィス |
| 3. | 超臨場感テレワークシステムの評価と活用 |
| 3.1 | テレワーク実証実験 |
| 3.2 | 活用状況 |
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| 第4節 | 研究者の協創を支援するInnovators’NetRの仕組み |
| 1. | Innovators’NetRとは |
| 1.1 | 新テーマ創出ソリューションとしてのInnovators’NetR |
| 1.2 | シンプルな構造での情報の蓄積 |
| 2. | プロジェクト推進でのInnovators’NetRの活用例 |
| 2.1 | アイデアの創出支援 |
| 2.1.1 | 多様な人材からのチーム編成 |
| 2.1.2 | アイデア視点の拡大 |
| 2.2 | アイデアの収集・情報集約の支援 |
| 2.2.1 | アイデアを出しやすいフレームワーク・場を提供 |
| 2.3 | 手順と進捗の見える化支援 |
| 3. | Innovators’NetRの活用の効果 |
| 第5節 | ＩＣＴ活用にとどまらないクリエイテイブオフィスとは？
〜中小企業でもできたオフィス・ワークスタイル改革〜 |
| 1. | 何故、今オフィス改革なのか？ |
| 1.1 | ワークプレース環境の変化 |
| 1.2 | コミュニケーションツールの変化 |
| 1.3 | 労働力人口の変化 |
| 2. | 当社が実践したオフィス・ワークスタイル改革 |
| 2.1 | 当社が考えるオフィス改革とは |
| 2.2 | 当社が目指したオフィス・ワークスタイル改革 |
| 2.3 | 当社オフィス・ワークスタイル改革を支えるＩＣＴソリューション |
| 2.4 | 当社オフィス・ワークスタイル改革への道のり |
| 3. | オフィス・ワークスタイル改革の効果 |
| 3.1 | オフィス・ワークスタイル改革目標 |
| 3.2 | オフィス改革 Before/After |
| 3.3 | オフィスコスト削減 |
| 3.4 | 定性・定量効果 |
| 3.5 | 効果測定特性要因図 |
| 4. | オフィス改革実践での重要ポイント |
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