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「事業所・工場からのCO2排出量箇所の診断と排出量計算について」 |
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1 | CO2排出量の種類 |
1-1 | エネルギー起源CO2排出量 |
1-2 | 非エネルギー起源CO2排出量 |
2 | CO2排出量の計算方法の基本 |
2-1 | 計算方法の基本と係数(単位発熱量、排出係数) |
2-2 | 単位の理解 |
2-3 | 排出量計算の活用場面 |
3 | エネルギー起源CO2排出量の計算の具体例(省エネ法を中心に) |
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3-1 | 排出量算定の流れ |
3-2 | 燃料の使用に伴うCO2排出量 |
3-3 | 他人から供給された電気の使用 |
3-4 | 非エネルギー起源CO2排出量の計算 |
4 | 設備の使用に伴うCO2排出量・削減量 |
4-1 | 照明使用に伴う電力使用量とCO2排出量 |
4-2 | 空調使用に伴う電力使用量とCO2排出量 |
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C02の分離・回収 ,貯留技術について |
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第1節 | 湿潤下において効率的な二酸化炭素吸蔵特性をもつ金属炭酸塩固体の開発 |
1. | アルカリ金属炭酸塩固体の二酸化炭素吸蔵 |
2. | 湿潤下における炭酸カリウム(K2CO3)による二酸化炭素回収 |
2-1 | 平衡論的解析 |
2-2 | 速度論的解析 |
3. | 湿潤下における炭酸ナトリウム(Na2CO3)による二酸化炭素回収 |
4. | 湿潤下におけるK2CO3およびNa2CO3による二酸化炭素回収における問題点と改良法 |
5. | 工業的利用における特徴 |
5-1 | K2CO3を用いたCO2回収システム例 |
5-2 | その他の工業的利用の可能性 |
第2節 | 自己発熱機能をもつ固体型CO2吸収材の構造と機能,その作製方法と応用分野 |
1. | リチウム複合酸化物系CO2吸収材 |
2. | 自己発熱機能が付加された新規固体型CO2吸収材の概念 |
3. | 実際の通電による金属銅線の発熱とその表面温度の測定 |
4. | 自己発熱機能をもつ新規固体型CO2吸収材の実際の作製 |
5. | 自己発熱機能をもつ固体型CO2吸収材の金属-空気電池での応用利用 |
第3節 | 二酸化炭素吸収液のためのアルカノールアミン構造の設計 |
1. | アルカノールアミン |
2. | 手法 |
2.2 | GAPLS法 |
2.3 | 構造生成 |
3. | 結果 |
3.1 | 解析データ |
3.2 | 解析結果 |
3.3 | 新規候補構造の提案 |
第4節 | 「CCSのための化学吸収法について」 |
1. | 吸収法の概説 |
1.1 | 原理 |
(1) | 物理吸収法 |
(2) | 化学吸収法 |
(3) | CO2溶解特性 |
1.2 | ガス吸収モデル |
(1) | ガス吸収の基礎式 |
(2) | 化学反応の影響 |
1.3 | プロセス設計 |
(1) | 吸収塔 |
(2) | 放散塔 |
(3) | 熱交換器 |
2. | 化学吸収法と技術開発 |
2.1 | CCS技術としての研究開発 |
2.2 | 研究開発レベル |
2.3. | 新規開発に向けたチャレンジ |
3. | 燃焼後CO2回収システム |
(1) | 評価方法 |
(2) | 評価結果 |
第5節 | CO2分離回収材の化学 |
1. | アミンについて |
1.1 | アミンの級数 |
1.2 | 化学吸収液用アミン |
1.3 | アミンの塩基性 |
2. | アミンとCO2との反応 |
2.1 | 反応の種類 |
2.1.1 | カルバメート生成 |
2.1.2 | バイカーボネート生成 |
2.1.3 | アルキルカーボネート生成 |
2.1.4 | カルバミン酸生成 |
2.2 | 反応機構 |
2.2.1 | 両性イオン機構 |
2.2.2 | 3分子機構 |
2.2.3 | 加水分解機構 |
2.2.4 | 塩基触媒水和機構 |
2.3 | 反応分岐比 |
2.3.1 | 反応分岐比の予測 |
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2.3.2 | 化学種分布の測定 |
2.4 | 吸収熱の測定 |
2.5 | 溶媒和効果 |
第6節 | 焼却時に発生するCO2を激減できる樹脂用CO2吸収剤の開発とその適用性 |
1. | キーポイントであるリポソーム(ナノカプセル)の調製 |
2. | CO2削減PEの調製 |
3. | 燃焼時のCO2発生を削減できるPEフィルム |
4. | ナノカプセル化とCO2削減の効果 |
第7節 | ナノ多孔性セラミック分離膜によるCO2分離回収について |
1. | ゼオライト膜によるCO2分離回収について |
1.1 | ゼオライト膜について |
1.2 | ゼオライト膜によるCO2分離 |
1.2.1 | ゼオライト膜によるCO2/メタン分離 |
1.2.2 | ゼオライト膜によるCO2/水素分離 |
2. | シリカ膜によるCO2分離回収について |
第8節 | CO2膜分離を用いた次世代型水素ステーション用水素製造システム |
1. | CO2分離型メンブレンCO変成器(メンブレンリアクター)の効果 |
2. | CO2分離型メンブレンCO変成器(メンブレンリアクター)の開発 |
2.1 | CO2選択透過膜の開発 |
2.1.1 | CO2選択透過膜(促進輸送膜)のガス透過機構と省エネ性 |
2.1.2 | CO2選択透過膜の作成・性能評価実験 |
2.1.3 | CO2選択透過膜の性能 |
2.1.4 | CO2選択透過膜の耐久性 |
2.1.5 | CO2選択透過膜の耐熱性の向上 |
2.2 | 高性能CO変性触媒の開発 |
2.3 | メンブレンリアクターの試作・テスト結果 |
3. | メンブレンリアクターによる水素ステーション全体の効率化・ダウンサイジング |
第9節 | CO2の選択分離性向上に貢献する「イオン液体の特性を付与したポリマー分離膜の開発技術」について |
1. | オキシエチレン鎖を組込んだポリマー |
1.1 | ポリエチレングリコール膜 |
1.2 | オキシエチレン鎖を主鎖に組込んだポリマー膜 |
1.3 | オキシエチレン鎖を有するその他のポリマー膜 |
2. | イオン性官能基を組込んだポリマー |
2.1 | 主鎖型イオン性ポリマー |
2.2 | 側鎖型イオン性ポリマー |
3. | その他の極性基を組込んだポリマー |
3.1 | アミノ基を含んだポリマー |
3.2 | スルホ基を含んだポリマー |
第10節 | CO2地中貯留技術開発の現状と課題 |
1. | 貯留層評価・地質モデル構築 |
2. | 地層安定性・CO2挙動モニタリング |
第11節 | 農業分野におけるCO2分離回収技術 |
1. | 施設園芸用二酸化炭素回収原理 |
2. | 二酸化炭素回収装置概要 |
2.1 | 二酸化炭素回収貯留工程 |
2.2 | 二酸化炭素脱離供給工程 |
2.3 | NOx・SOx除去 |
3. | 除湿装置 |
4. | 二酸化炭素吸着剤の選定 |
4.1 | 二酸化炭素吸着等温線 |
4.2 | 水蒸気吸着等温線 |
第12節 | エネルギー・食糧の自給率向上にもつながるCO2削減の技術展望 分離膜を活用したバイオエタノールの生産の現状と可能性 |
1. | バイオエタノール |
2. | 国内のガソリン代替用途でのバイオエタノール価格の検討 |
3. | 分離膜の種類 |
4. | バイオエタノール生産プロセスへの分離膜の利用 |
5. | 安価なバイオマスの確保に向けて:海の利用 |
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回収したCO2の再利用,資源化,工業プロセスへの活用技術について |
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第1節 | CO2有効利用マテリアルの事例 |
1. | CO2を原料とする合成化学の基本 |
2. | CO2の化学的利用の代表例(有機基礎化成品の合成) |
2.1 | 尿素の合成 |
2.2 | メタノールの合成 |
2.3 | メタンの合成 |
2.4 | 環状カーボネートの合成 |
3. | ポリマーの合成 |
4. | CO2由来脂肪族ポリカーボネートの研究・開発の歴史と現況 |
4.1 | CO2由来脂肪族ポリカーボネートの概説 |
4.2 | CO2由来脂肪族ポリカーボネートの基本的性質と用途展開 |
4.3 | 日本における研究・開発 |
4.3.1 | 共重合用触媒の探索 |
4.3.2 | 樹脂物性向上のための研究・開発 |
4.3.2.1 | 高いガラス転移温度を示すCO2由来ポリカーボネートの分子設計 |
4.3.2.2 | 高い熱分解開始温度を示すCO2由来ポリカーボネートの分子設計 |
4.3.3 | 反応性側鎖を有するCO2由来ポリカーボネートの分子設計 |
4.4 | 諸外国における研究・開発 |
4.4.1 | アメリカにおける研究・開発 |
4.4.2 | 中国における研究・開発 |
4.4.3 | 韓国における研究・開発 |
4.4.4 | その他の国々における研究・開発 |
第2節 | 酸化セリウム触媒と2-シアノピリジン脱水剤を用いる二酸化炭素とアルコールからのカーボネート合成 |
1. | 二酸化炭素とアルコールからの直鎖状カーボネート合成:触媒開発と脱水による平衡シフト |
2. | 脱水剤2-シアノピリジンの再生:2-ピコリンアミドの脱水反応 |
3. | 酸化セリウム触媒と2-シアノピリジンを用いたモノアルコールと二酸化炭素からの有機カーボネート合成 |
4. | 酸化セリウム触媒と2-シアノピリジンを用いたジオールと二酸化炭素からの環状カーボネート合成 |
5. | 酸化セリウム触媒と2-シアノピリジンを用いたジオールと二酸化炭素からのポリカーボネート合成 |
6. | 二酸化炭素+アルコール+2-シアノピリジンによる有機カーボネート合成と二酸化炭素排出削減 |
第3節 | CO2由来脂肪族ポリカーボネートについて〜複合化による性能向上と実用化への可能性〜 |
1 | CO2固定化・利用技術としての脂肪族ポリカーボネートの製造 |
2 | 脂肪族ポリカーボネートに関する国内外の開発動向 |
3 | PPCの複合化による高性能化の実現5-8) |
3-1 | PPC高性能化の指標 |
3-2 | 複合化PPCの性能向上とPVAc添加の重要な役割 |
3-3 | 複合化PPCにおける飛躍的な性能向上の実現 |
4 | 複合化PPC利用による波及効果と循環型社会への貢献 |
4-1 | 複合化PPC利用による波及効果 |
4-2 | 複合化PPC利用による循環型社会への貢献 |
4-3 | 複合化したPPCの事業化 |
第4節 | 二酸化炭素の五員環カーボナートへの変換と高分子合成への応用 |
1. | エポキシドと常圧CO2の付加反応による五員環カーボナートの合成 |
2. | エポキシドと常圧CO2の付加反応を経由する五員環カーボナート構造を有するポリマーの合成 |
3. | 五員環カーボナートとアミンの開環付加反応を利用するポリウレタン類の合成 |
第5節 | 遷移金属触媒を用いるカルボキシル化反応の開発 |
1. | ロジウム(I)触媒を用いるアリールおよびアルケニルボロン酸誘導体のカルボキシル化反応 |
2. | PSiP-ピンサー型パラジウム錯体を用いるヒドロカルボキシル化反応 |
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3. | 芳香族炭素?水素結合の直接カルボキシル化反応 |
4. | パラジウム触媒を用いるアルケニル炭素-水素結合の直接的カルボキシル化反応 |
第6節 | 炭酸化技術で「再生コンクリートの改質」について〜排煙CO2の有効利用〜 |
1. | 炭酸化技術と炭酸化手法 |
1.1 | 炭酸化技術 |
1.2 | 再生骨材の改質 |
2. | コンクリートに適用した改質骨材の改質効果 |
2.1 | 使用材料と配合 |
2.2 | コンクリートに用いた試験方法 |
2.3 | 実験結果と考察 |
2.3.1 | 圧縮試験と割裂引張試験結果 |
2.3.2 | 長さ変化試験結果4) |
3. | CO2吸着方法の相違が再生骨材改質に与える影響7) |
4. | 改質再生骨材の置換率の影響8) |
4.1 | 試験内容 |
4.2 | 圧縮強度特性 |
5. | 改質再生骨材の乾燥収縮低減メカニズムの検討 |
6. | 炭酸化技術による骨材改質の将来展望 |
第7節 | 人工光合成の可能性 〜研究開発動向と事業化のポイントについて |
1. | 人工光合成の現状と研究開発動向 |
2. | 人工光合成に関する事業化について |
3. | 事業化に向けての課題 |
4. | 課題解決に向けて |
第8節 | 人工光合成系 によるCO2のギ酸への変換と応用について |
1. | 色素分子と生体触媒からなる人工光合成系による可視光駆動型CO2?ギ酸変換 |
2. | 色素分子と生体触媒からなる人工光合成系による可視光駆動型CO2?ギ酸変換のデバイスへの展開 |
第9節 | CO2の燃料及び化学品への変換 |
1. | CO2の燃料への変換 |
1.1 | メタンへの変換 |
1.2 | パワーツーガス (Power to Gas) |
1.3 | LPGへの変換 |
1.4 | 液体燃料の合成 |
1.4.1 | 逆シフト反応によるCO2の還元 |
1.4.2 | COと水素によるFT合成 |
1.4.3 | CO2と水素によるFT合成 |
2. | 化学品への変換 |
2.1 | メタノール合成 |
2.1.1 | CO2によるメタノール合成 |
2.1.2 | CO2によるメタノール合成触媒 |
2.1.3 | 液相懸濁層によるメタノールの合成 |
2.1.4 | 大気中のCO2からメタノールの合成 |
2.2 | ギ酸の合成 |
2.3 | ジメチルエーテル(DME)の合成 |
2.4 | エタノールの合成 |
2.5 | 芳香族の製造 |
第10節 | 微細藻類によるCO2固定・エネルギー変換利用について |
1. | CCU技術としての微細藻類によるエネルギー生産の位置付け |
1.1 | 経済産業省等における位置付け |
1.2 | 微細藻類による各種エネルギー生産 |
1.2.1 | ジェット燃料等を代替するバイオ液体エネルギー |
1.2.2 | 水素等を代替するバイオ気体エネルギー |
1.2.3 | 石炭等を代替するバイオ固体エネルギー |
1.3 | 微細藻類による有用物質の生産 |
2. | 微細藻類によるエネルギー生産の特性 |
2.1 | 必要な施策 |
2.2 | CO2固定能 |
2.3 | 規模感と生産性 |
2.4 | 競合する他のエネルギーコスト |
3. | 物理・化学・工学プロセスとの協同 |
3.1 | フォトバイオリアクター |
3.2 | 排水・排熱の再利用 |
3.3 | 藻体バイオマスの回収 |
3.4 | 藻類燃料の抽出・精製・改質 |
3.5 | 関連事業者間の連携 |
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低-中温域廃熱回収によるCO2排出量の削減技術について |
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第1節 | 真空セラミック断熱コーティング技術による省エネ対策 |
1. | 製品・技術開発の背景 |
1.1 | ビルの窓について省エネルギー対策の必要性 |
2. | 真空セラミック断熱コーティング技術[VacioR;バシオ]の概要 |
2.1 | 建物への応用 |
2.1.1 | 建物屋根等への応用例(遮熱・断熱性) |
2.1.2 | 日射による他社遮熱工法との実験比較 |
2.1.3 | 工場屋根に施工した場合の省エネルギー効果 |
2.2 | 断熱・保温・防湿効果から他に無い恒久的断熱性 |
3. | 超薄膜断熱コーティング技術の開発と応用 |
3.1 | 真空セラミック断熱ブラインドへの応用 |
第2節 | 工場への遮熱塗料(高日射反射率塗料)の導入による省エネルギー対策 |
1. | 建物にとって遮熱塗料とはなにか |
2. | 熱負荷計算による遮熱塗料の省エネルギー対策 |
3. | 遮熱塗料の導入による省エネルギー効果 |
第3節 | バリアフィルムの真空断熱材用途への展開 |
1. | 真空断熱材(VIP)とは |
2. | エバールフィルムの特徴について |
3.1 | アルミ蒸着層との密着性 |
3.2 | 高い耐屈曲性を有する点 |
3.2.1 | 蒸着層欠陥発生時のバリアシミュレーション |
3.2.2 | 屈曲試験 |
4. | VIPの熱伝導率上昇要因と低減対策 |
4.1 | 外装袋に生じる熱橋(ヒートブリッジ)現象について |
4.2 | 熱橋(ヒートブリッジ)の低減 |
5.エバールバリアシーラント |
5.1 | 高温雰囲気下でのVIPの熱伝導率上昇 |
5.2 | ヒートシール強度、他素材との比較 |
5.3 | 熱融着機構 |
6. | 水蒸気バリア性に優れたバリア材クラリスタ |
7. | VIPの要求性能に対するバリアフィルムの機能 |
8. | VIP用途例 |
第4節 | 反射型透明断熱フィルムの開発,その熱省エネ性,応用の可能性 |
1 | 新対向ターゲット式スパッタ技術 |
2 | 薄膜形成との関係 |
3 | 透明断熱フィルム |
3.1 | 多層光学膜特性 |
3.2 | 多層膜のモフォロジー |
3.3 | 透明断熱フィルムの応用と課題の展望 |
第5節 | 高日射反射率塗料(遮熱塗料)の効果と耐候性について |
1. | 高日射反射率塗料(遮熱塗料)の原理と動向について |
2. | 高日射反射率塗料の遮熱効果実験について |
2.1 | 赤外線サーモグラフィーによる表面温度比較 |
2.2 | 戸建てを想定した長屋実験棟によるエアコン稼働実験 |
3. | 耐候性実験について |
3.1 | 試験塗料について |
3.2 | 日射反射率の算出 |
3.3 | 耐候性試験の概要 |
3.4 | 促進耐候性試験結果 |
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3.5 | 屋外暴露耐候性試験結果 |
3.6 | 結果のまとめ |
4. | 高日射反射率塗料(遮熱塗料)に求められる性能 |
第6節 | 太陽熱遮蔽材料の開発とその応用 |
1. | 太陽熱反射材料 |
1.1 | 白色系太陽熱反射材料 |
1.2 | 黒色系太陽熱反射材料 |
2. | 太陽熱吸収材料 |
2.1 | 透明性太陽熱遮蔽コーティング剤 |
第7節 | 熱電発電とその応用 |
1. | 熱電変換とは |
2. | 熱電変換の基礎式 |
2.1 | 性能指数 |
2.2 | 熱電冷却の最大特性 |
2.3 | 熱電発電の最大特性 |
3. | 熱電材料 |
4. | 熱電モジュール |
5. | 熱電発電の周辺技術 |
5.1 | 熱交換器 |
5.2 | パワーコンディショナ |
6. | 熱電発電 3つのカテゴリー |
6.1 | 排熱回収 |
6.1.1 | 産業排熱回収 |
6.1.2 | 実証事例 コジェネレーション装置の排熱からの発電 |
6.1.3 | 実証事例 工業炉アフターバーナー燃焼熱からの発電 |
6.1.4 | 実証事例 輻射熱からの発電 |
6.1.5 | 自動車排熱回収 |
6.2 | 自立型電源 |
6.3 | エネルギーハーベスティング |
7. | 熱電発電の特許状況 |
第8節 | 工場・事業所へのヒートパイプの導入による省エネ対策について |
1. | 様々な熱輸送技術 |
2. | 工業排熱におけるヒートパイプ実用例 |
3. | 長距離熱輸送が可能なループヒートパイプ |
3.1 | ループヒートパイプの原理 |
3.2 | ループヒートパイプの研究事例 |
3.3 | ループヒートパイプの技術課題 |
第9節 | 未利用熱エネルギー有効利用のための直接熱交換式の吸着式ヒートポンプ |
1. | 蓄熱技術の概要と気固化学蓄熱の課題 |
2. | 直接熱交換型の吸着式ヒートポンプ |
3. | 試験結果の一例 |
4. | 最適サイクル時間の検討 |
第10節 | 工場・事業所への小型蒸気発電、バイナリー発電導入による省エネ対策について |
1. | スクリュ式小型蒸気発電機 |
2. | 工場・事業所へのスチームスター導入による省エネ対策事例 |
3. | バイナリ発電装置の最近の動向 |
4. | 工場・事業所へのマイクロバイナリー導入による省エネ対策事例 |
第11節 | 工場・事業所への再生可能エネルギー熱・排熱利用ヒートポンプシステムの導入について |
1. | 地中熱利用 |
2. | 地下水熱利用 |
3. | 温泉熱・温泉排湯熱利用 |
4. | 下水熱利用 |
5. | 排熱利用(排熱回収) |
6. | 透析熱回収 |
7. | 複数熱源の組み合わせ |
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再生可能エネルギー導入による電力消費量の削減 |
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第1節 | 工場・事業所への太陽光発電の導入について |
1. | 太陽光発電導入のメリット |
1.1 | 購入電力量の低減と経済効果 |
1.2 | CO2削減 |
1.3 | 太陽光発電の導入形態 |
2. | 太陽光発電のしくみ |
2.1 | 基本構成 |
2.3 | 期待発電量 |
3. | 運用と保守 |
3.1 | 想定されるリスクとその回避策 |
3.2 | 機器の故障と保守方法 |
3.3 | PVモジュールの故障と監視技術 |
第2節 | 事業所・工場への地中熱の導入 |
1. | CO2排出量の削減とその評価 |
2. | 事業所と工場での地中熱の利用 |
3. | 事業所への地中熱の導入 |
3.1 | 大規模商業施設への導入 |
3.2 | 病院への導入 |
4. | 工場への地中熱の導入 |
4.1 | 生産ラインでの利用 |
4.2 | 作業環境の改善 |
5. | 導入を支援する国の政策 |
6. | 省エネ基準と地中熱 |
第3節 | 工場へ導入したマイクロ水力発電 |
1. | マイクロ水力発電設備の概要 |
1.1 | 水車形式の選定 |
1.2 | 発電機器の諸元 |
1.3 | 騒音対策 |
1.4 | 運転制御方法 |
2. | 官庁手続き |
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2.1 | 電気事業法 |
2.2 | 河川法 |
2.3 | 助成制度 |
3. | 水撃過渡現象の計算 |
4. | 据付・試運転 |
第4節 | 熱再生式電池と電気化学ヒートポンプによる熱高度利用技術の開発と応用先 |
1. | 電気分解式ヒートポンプ(熱再生式電池)の方式と性能 |
1.1 | 電気分解式ヒートポンプの原理と特徴 |
1.2 | 電気分解式ヒートポンプの研究・開発状況 |
1.2.1 | 水素化リチウムを用いる方式 |
1.2.2 | アルコール脱水素反応を用いる方式 |
1.2.3 | レドックス・フロー式電池を2つ用いる方法 |
2. | 濃度差式ヒートポンプ(濃度差電池)の方式と性能 |
2.1 | 濃度差式ヒートポンプの原理 |
2.2 | アルカリ金属を用いる方式 |
第5節 | 再生可能エネルギーや燃料電池などの導入によるオフィス および事務所省エネの可能性について |
1. | オフィス、事務所の省エネルギーにおける課題について |
2. | 電力消費の増加とそれのもたらす課題 |
3. | 再生可能エネルギーを用いた電力変換効率の向上への取り組み |
4. | 本格的な水素エネルギー大量活用に向けて |
5. | 太陽光発電等の再生可能エネルギー利用の事例と課題 |
6. | 事務所、オフイスにおける炭酸ガス排出実態等のまとめ |
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省エネ・電力消費量の削減や照明環境の効率化によるCO2排出量の削減について |
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第1節 | シースルーLEDマトリックスを用いた再生エネルギーと照明利用の可能性 |
第2節 | 採光フィルムによる照明環境の高効率化、省エネ化について |
1. | 窓面採光に求められる性能 |
1.1 | 採光性能 |
1.2 | 低グレア性能 |
2. | 従来の採光技術 |
2.1 | ブラインド |
2.2 | 光ダクト |
2.3 | ライトシェルフ |
2.4 | 拡散ガラス/フィルム/ブラインド/ロールカーテン等 |
3. | 採光フィルム |
3.1 | コンセプト |
3.2 | 採光機能設計 |
3.3 | 拡散機能設計 |
4. | 実証 |
4.1 | 実証環境 |
4.2 | 机上面照度 |
4.3 | 電力削減効果 |
4.4 | グレア |
4.5 | 照明としての質 |
5. | 熱エネルギーを考慮したエネルギー収支 |
第3節 | 調光ミラーガラスの特性と省エネルギー効果 |
1. | 調光ミラー薄膜 |
2. | 調光ミラー薄膜の作製 |
3. | 耐久性の向上 |
4. | 可視光透過率の向上 |
5. | 新しいガスクロミック方式 |
6. | 調光ミラーガラスが冷房に与える効果の検証 |
7. | 調光ミラーガラスの省エネルギー性能に関するシミュレーション |
第4節 | 光の微小エネルギー利用を目指す透明な蓄光ガラスセラミックスの開発 |
1. | 新規なガラス・結晶コンポジットの作製法『フローズン・ソルベ』 |
2. | ガラスとSrAl2O4結晶のコンポジット作製 |
2.1 | 微細構造評価 |
2.2 | 光機能評価 |
第5節 | 高効率モータ駆動システムと省エネ分野への応用の可能性 |
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1. | モータ駆動システムの高効率化の重要性と実現方法 |
2. | 高効率モータ駆動システムの研究状況 |
2.1 | インバータ励磁 |
2.2 | 低鉄損材料の適用 |
第6節 | モータ用磁石材料の選定と設計技術 |
1. | 永久磁石材料の特徴と最新動向 |
1.1 | Nd-Fe-B焼結磁石(NMXシリーズ) |
1.2 | フェライト磁石(NMFシリーズ) |
1.3 | Nd-Fe-B系ボンド磁石(ハイデンスRシリーズ) |
2. | 磁石形状とモータ特性 |
3. | 永久磁石材料を選定するための解析技術とモータ設計事例 |
3.1 | Dy拡散磁石を使用したブラシレスモータ8) |
3.2 | 極異方性リング磁石を使用したブラシレスモータ |
3.3 | 高性能フェライト磁石を使用したブラシモータ |
第7節 | 温暖化影響の小さい冷媒を用いた空調機の開発とその可能性 |
1. | 世界の冷媒規制 |
1.1 | 日本、欧州、米国の冷媒規制動向 |
1.2 | 途上国の動き |
2. | 世界の冷媒技術動向 |
2.1 | 各種機器と候補冷媒 |
2.2 | 冷媒の評価事例 |
3. | 市場の状況 |
3.1 | R32家庭用エアコンの開発 |
3.2 | R32業務用エアコンの開発 |
3.3 | 冷凍冷蔵機器における低GWP冷媒・自然冷媒適用事例 |
3.4 | チラーにおける低GWP冷媒適用事例 |
4. | 国内外の冷媒安全規格動向 |
4.1 | 世界の安全規制規格と比較 |
4.2 | 日本の規制緩和 |
4.3 | 国際規格の規制緩和 |
4.3 | 可燃性と微燃性の違い |
5. | 冷媒の温暖化抑制対策の展望について |
5.1 | TEAPの見解 |
5.2 | 国内の冷媒転換効果についての考察 |
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CO2排出量削減に関する国内外規制や排出権取引の動き |
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第1節 | 今後の国際気候変動対策枠組とビジネス |
1. | パリ協定合意まで |
1.1 | 気候変動枠組み条約 |
1.2 | 京都議定書 |
1.3 | カンクン合意 |
1.4 | パリ協定 |
2. | パリ協定等の概要 |
2.1 | 世界の共通目標 |
2.2 | 各国の目標 |
2.3 | 適応 |
2.4 | 資金 |
2.5 | 進捗管理・目標引き上げのメカニズム |
2.6 | 長期戦略 |
3. | 脱炭素社会に求められる技術・ビジネスとは |
第2節 | 温室効果ガス排出総量削減義務と排出量取引制度について |
1. | 東京都の気候変動対策の概要 |
2. | 段階的に進化させてきた大規模事業所対策 |
3. | 対象事業所の概要 |
4. | 削減義務制度の仕組み |
5. | 着実に総量削減を推進する仕組み |
6. | 排出量取引について |
7. | 第一計画期間の実績 |
8. | 東京の未来に向けて |
第3節 | 海外におけるCO2排出削減に関する規制について |
1. | CO2排出削減に関する規制の全体像 |
1.1 | 直接的なCO2排出削減規制の概要 |
1.2 | 間接的なCO2排出削減規制の概要 |
2. | EUにおけるCO2排出削減に関する規制 |
2.1 | EUにおける直接的なCO2排出削減規制 |
2.2 | EUにおける間接的なCO2排出削減規制 |
3. | 米国におけるCO2排出削減に関する規制 |
3.1 | 米国における直接的なCO2排出削減規制 |
3.2 | 米国における間接的なCO2排出削減規制 |
4. | 中国のCO2排出削減に関する規制 |
4.1 | 中国における直接的なCO2排出削減規制 |
4.2 | 中国における間接的なCO2排出削減規制 |
第4節 | 再生可能エネルギー発電施設の導入によるオフィスや事業所などでのCO2と電力コスト削減の可能性 |
1. | 再生可能エネルギー導入によるCO2の削減効果などの可能性 |
1.1.1 | 導入可能性のある再生可能エネルギーの種類 |
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1.1.2 | 再生可能エネルギーを活かす技術と広域システム |
2. | 各再生可能エネルギーのオフィス、事業所への導入 |
2.1 | 太陽光発電 |
2.2 | 小水力発電 |
2.3 | 小型バイオマス発電 |
2.4 | 小風力発電 |
3. | 再生可能エネルギーを活かす技術と広域システムの事例 |
3.1 | 再生可能エネルギーを活かす技術 |
3.1.2 | 蓄電池 |
3.1.3 | EV、FCV |
3.2 | 再生可能エネルギーを活かす広域システムの事例 |
3.2.1 | VPP |
3.2.2 | TPO |
第5節 | 中国の大気汚染状況と日本への影響 |
1. | 中国の経済成長 |
2. | 火力発電 |
2.1 | 中国火力発電の地域性 |
2.2 | 超々臨界圧火力発電方式の採用による低CO2排出化 |
3. | セメント製造業 |
3.1 | セメント製造法 |
3.2 | セメントのCO2排出量 |
4. | 製鉄業 |
4.1 | 製鉄業の分類 |
第6節 | これからのCO2排出量取引と新たなビジネスモデルについて 『受変電設備』 『空調設備』 『給排水設備』 『照明設備』 『物理水処理装置』 『運輸部門』 |
第7節 | 電力・ガス自由化の現状と行方 |
1. | 電力自由化の現状と最後の規制分野(家庭規模)の自由化 |
2. | 特別高圧・高圧規模の自由化の状況 |
3. | 海外の電力自由化の状況 |
3.1 | イギリス |
3.2 | ドイツ |
3.3 | アメリカ |
4. | 電力会社の選択とリスク |
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工場や事業所におけるCO2排出削減技術やシステムの導入事例,各種活動の紹介 |
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第1節 | エネルギーサーベイによるブリヂストンでのCO2排出削減や省エネに関する取組み |
Q1 | 「エネルギーサーベイ」という取組みを始められた「背景・経緯」は? |
Q2 | 「エネルギーサーベイ」のチーム体制や調査・実施項目,削減目標などの取組みは? |
Q3 | 「エネルギーサーベイ」において工場での生産活動や工場運営などでの取組み例とその成果とは? |
Q4 | 「エネルギーサーベイ」において物流や販売などでの取組み例とその成果とは? |
Q5 | 「エネルギーサーベイ」においてリサイクル活動などでの取組み例とその成果とは? |
Q6 | 「エネルギーサーベイ」において生産・物流・リサイクル以外での取組み例は? |
Q7 | 「エネルギーサーベイ」における技術的課題,人的課題とは? |
第2節 | 廃プラスチックのアンモニア原料化によるCO2削減技術への可能性 |
1. | 製造プロセスの概要 |
1.1 | 破砕成形工程 |
1.2 | ガス化工程 |
2. | アンモニア製造プロセス概要 |
第3節 | 塗装乾燥工程および大気保全設備におけるCO2排出削減事例 |
第1部 | 塗装乾燥工程へのヒートポンプ導入によるCO2削減事例 |
1.1 | 塗装設備と乾燥炉 |
1.2 | 導入設備 |
1.3 | 現地適用システムフロー |
1.3.1 | HP導入前の設備概要 |
1.3.2 | HP導入後の設備概要 |
1.3.3 | 循環冷却水への既存設備廃熱の利用 |
1.4 | 導入効果の検証 |
1.4.1 | ヒートポンプ式熱風発生装置・停止時と稼働時の状況 |
1.5 | 導入効果 |
第2部 | 電気式大気保全設備への循環加熱導入によるCO2削減事例 |
2.1 | 大気保全設備の稼働 |
2.2 | 省エネ型装置 |
2.3 | 循環加熱方式大気保全設備の検証 |
2.3.1 | 循環加熱への改造前後の比較 |
2.3.2 | 省エネ効果の確認 |
第4節 | PS版カーボン・フットプリント指標標準による当社環境配慮活動の可視化 |
1. | ライフサイクルアセスメントとカーボンフットプリントについて |
2 | PS版でCFPに取り組んだ背景 |
2.1 | 富士フイルムグループのGHG排出量 |
2.2 | PS版のクローズドループリサイクル(以下,PS to PS) |
3. | 標準化プロセスと主な特徴 |
3.1 | サプライチェーン全体における位置づけ |
3.2 | リサイクル工程におけるGHG排出量の配 分方法 |
3.3 | CFP値の表示方法 |
4. | 本標準の適用内容 〜デジタルサーマル プレートSPERIA「XP-F」の例〜 |
4.1 | 原材料段階での削減:廃材アルミニウムの PS to PSシステム |
4.2 | 使用段階の削減:現像補充量削減 |
4.3 | 廃棄段階の削減:廃液量削減 |
4.4 | SPERIA「XP-F」でのCFP値 |
5.1 | GHG排出量削減の観点 |
5.2 | 資源活用の観点 |
第5節 | 鉄鋼業界企業におけるCO2排出削減技術やシステムの導入事例,各種活動の紹介 〜JFEスチールにおけるCO2排出削減のための最近の研究開発事例〜 |
1. | 鉄鋼業の地球温暖化対策への取り組み |
1.1 | 「3つのエコ」と「革新的技術開発」 |
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2. | JFEスチールの取り組み |
2.1 | 廃プラスチックの有効利用技術 |
2.1.1 | 高炉における使用済みプラスチックの利用技術 |
2.1.2 | 使用済プラスチックの微粉化技術の開発 |
2.1.3 | 使用済みプラスチック微粉化プロセスの概要 |
2.1.4 | 高炉への適用効果 |
2.2 | 製鉄所における排熱を利用した熱電発電技術 |
2.2.1 | 熱電発電技術 |
2.2.2 | 熱電発電の特性 |
2.2.3 | 製鉄プロセスにおける熱電発電技術の実証試験 |
第6節 | 電力業界におけるCO2排出削減対策と再生可能エネルギー熱利用に関する取り組み |
1. | わが国の一次エネルギー消費と電気事業の位置付け |
2. | 電力系統の特徴とCO2排出削減策における役割 |
3. | 電気の利用面におけるCO2排出削減策 |
4. | 省エネルギー・省CO2のコア技術としてのヒートポンプ |
5. | 未利用エネルギーへの取り組み状況 |
5.1. | 未利用熱回収の原理 |
5.2. | 中之島地区での河川水利用 |
5.3. | 地下水の熱源利用 |
第7節 | 工場へのガスタービンコージェネ導入による省エネ、CO2削減について |
1. | ガスタービンコージェネレーションの特徴 |
2. | ガスエンジン・ディーゼルエンジンコージェネレーションとの比較 |
3. | コージェネレーションの原動機の選定 |
4. | ガスタービンコージェネレーションの導入効果 |
4.1 | 1.7MW級ガスタービンコージェネレーションの仕様と導入効果 |
4.2 | 7MW級ガスタービンコージェネレーションの仕様と導入効果 |
5. | ガスタービンコージェネレーションの導入事例 |
5.1 | 17MW級ガスタービンコージェネレーションの導入事例 |
5.2 | 5MW級ガスタービンコージェネレーションの導入事例 |
5.3 | 7MW級ガスタービンコージェネレーションの導入事例 |
5.4 | 25MW級ガスタービンコージェネレーションの導入事例 |
6. | スマートエネルギーネットワークなどとコージェネレーションの位置づけ |
第8節 | データサーバおよびデータセンターの省エネ冷却・排熱活用技術の動向 |
1. | データサーバ・データセンターの動向 |
2. | 省エネ冷却 |
2.1 | 冷却方式の分類 |
2.2 | サーバの省エネ冷却 |
2.2.1 | 水冷によるファン電力削減 |
2.2.2 | 水冷によるCPU電力削減 |
2.2.3 | 液浸冷却 |
2.3 | データセンターの省エネ冷却 |
2.3.1 | 省エネ冷却方式の概観 |
2.3.2 | 局所冷却 |
2.3.3 | 外気冷却 |
2.3.4 | 雪氷冷却 |
2.3.5 | 海底冷却 |
2.3.6 | AI制御冷却 |
3. | 廃熱利用 |
3.1 | 廃熱利用の現況 |
3.2.2 | 廃熱利用暖房 |
3.2.3 | 農業利用 |
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