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＝ 刊行にあたって ＝
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1950年代にプラスチックの材料革命が興った。木製であった風呂場の桶や洗面器、ブリキのバケツは、あっという間にプラスチックに代わり、包装に使われていた新聞紙は、ビニール袋や包装フィルムに替わった。瓶類が使い捨てのプラスチックボトルに変わった時には、使い捨て容器の使用は、米国の文化で日本の文化ではないと疑問に持ったことを覚えている。それがいつの間にか、使い捨てが、当たり前になってしまった。世界的には、廃棄されたプラスチック製品が海洋汚染を引き起こし、廃プラスチックが分解したマイクロプラスチックは、魚類や生物にまで、蓄積し始め、人類の生存を脅かすかもしれない事態を引き起こしている。環境先進国であった日本は、廃プラスチックは、回収して焼却することによって環境汚染を防いできた。しかし、焼却処分すれば、海洋汚染は防ぐことはできるが、排出されるCO2はエネルギー産業や自動車から排出される量と比べると少ないが、廃プラスチックの持っている炭素資源は、焼却処分されればなくなってしまう。「もったいない」のである。炭素資源は有効に用いられなければならない。そのためには、プラスチックは再利用されなければならない。更に、盲目的にプラスチックリサイクルを推進するのではなく、実際的にLCAの観点から使用されたプラスチックによりどのようなリサイクル法がベストであるかを解析し、対策する必要がある。欧米では、環境保全への意識が高く、官民一体で、プラスチック汚染対策を打ち出している。そして、プラスチックを製造している石油化学各社は、生産者の責任の元に、廃プラスチックのリサイクルを促進し始めた。日本の石油化学のメーカーは、従来、プラスチックを生産し、販売することにのみ注力し、廃プラスチックの回収や処理には、ほとんど関心を持たなかった。生産者責任が欠如していたと思われても仕方がない。欧州では、廃プラスチックの回収率だけでなく、再生プラスチックを、ある一定の割合で使用することが義務付けられる法案が提出された。さらに、国連環境総会は、2024年までに国際的な法的拘束力のある国際プラスチック条約を作成する作業に取り掛かっている。これには、有害プラスチックの製造禁止を含むプラスチックのライフサイクル全体の改善策やリユースとリサイクルの可能な製品と材料の設計も含まれている。世界的に、プラスチックの利用とプラスチックのリサイクルは、大きな転換期を迎えている。日本は、国民全体の意識とリサイクルに関して欧米に遅れていると言わざるを得ない。資源の乏しい日本こそ、世界に率先してプラスチックの再利用に取り組まなければならない。プラスチックの再利用に関して、この本が、何らかの指針を示すことができれば幸いである。
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| アイシーラボ 室井 髙城 |
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| サステナブルなプラスチックの技術と展望 |
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