第1編　基礎編 　音の基礎 　 はじめに 　 第1節 　音波―音圧・音の強さ・振幅・周波数・位相 1. 波動方程式・音速 2. 正弦振動・正弦平面進行波 　 3. 実効値・音圧・音の強さ 　 第2節 　音の知覚―音の大きさ・高さ・音色 1. 耳・聴覚機構 　 2. 音の大きさ・高さ・音色 　 第3節 　デシベル（dB）による測定と設計 1. 音の知覚の対数性（ウェーバー・フェヒナー則） 2. 純音の等ラウドネス曲線 3. dBの計算 　 3.1. 音圧レベル・音の強さのレベル・パワーレベル 3.2. dB値から音の強さおよび音圧の計算 3.3. 2音の合成と分解 　 第4節 　騒音計と周波数分析 1. 騒音計 2. 騒音測定 3. 周波数分析 　 3.1. 定幅形と定比形 3.2. オクターブ分析器と1／nオクターブ分析器 　 第5節 　無響空間内の距離減衰 1. 点音源からの距離減衰 　 2. 線音源，面音源からの距離減衰 　 第6節 　防音塀（障壁）の取扱い 　 第7節 　残響空間の取扱い 1. 室内の音の強さ 2. 室壁への音の入射 　 3. 室内平均音圧レベル 　 第8節 　内装材料などの「残響室法吸音率」 1. 吸音率の一般的定義 　 2. 残響室法による吸音率の測定 　 第9節 　建築部材などの「音響透過損失」について 1. 音の透過率と透過損失 　 2. 残響室法による透過損失 　 第10節 建物の「室間平均音圧レベル差」 1. D値と基準周波数曲線 　 2. 室間音圧レベル差の測定と評価 　 第11節 床構造の「床衝撃音遮断性能」 1. L値と基準周波数曲線 　 2. 床衝撃音の測定と評価 　 　振動の基礎 　 第1節 　1自由度系 1. 自由振動 　 2. 強制振動 　 第2節 　多自由度系 1. 固有振動数と固有モード 2. 固有モードの直交性 3. モード質量とモード剛性 4. モード座標 　 5. 比例粘性減衰 6. 強制振動解析 7. 周波数応答関数 　 　空気伝搬音と固体伝搬音 　 第1節 　空気伝搬音，固体伝搬音とは 　 第2節 　空気伝搬音の伝搬特性 1. 屋外での音の伝搬と減衰 1.1. 点音源 1.2. 線音源 1.3. 面音源 2. 反射 　 3. 屋外での音の伝搬と減衰 3.1. 屋外音源からの室内への音の伝搬 3.2. 屋内隣室間での音の伝搬 3.3. 室内から屋外への音の伝搬 　 第3節 　固体伝搬音の伝搬特性 1. 固体伝搬音の波動 1.1. 縦波の伝搬特性 1.2. 横波の伝搬特性 1.3. 曲げ波の伝搬特性 2. 振動の入力 　 3. 部材の振動特性 3.1. 有限長の棒材の振動特性 3.2. 板材の振動特性 4. 部材間の振動伝達 　 　機械加振と音響放射 　 第1節 　固体音 　 第2節 　曲げ振動と音の放射 　 第3節 　平板の振動と音響放射率 　 第4節 　呼吸球からの音響放射 　 第5節 　無限平板からの音響放射 1. 放射音の波長が無限平板の曲げ振動の波長よりも小さい場合 2. 放射音の波長と無限平板の曲げ振動の波長が等しい場合 　 3. 放射音の波長が平板の曲げ振動の波長よりも大きい場合 　 第6節 　有限矩形平面からの放射音 　 第7節 　音響放射率におよぼすリブとダンピング材の影響 　 第8節 　音響放射率の計算式 1. G.MaidanikまたはM.J.Crockerの式 2. Beranek（�T,L,Ver,C.�T.Holmer）の平均音響放射率図解 　 3. M.C.Gompertsの平均放射率計算式 　 　 第2編　測定・解析・評価 　測定 　 第1節 　測定器 1. 騒音測定器 1.1. 計量単位 1.2. 計量法による検定 1.3. 騒音計の構成 1.3.1. マイクロホン 1.3.2. 周波数補正回路 1.3.3. 指示機構 1.4. 騒音計の付属備品 1.4.1. 防風スクリーン 1.4.2. 音響校正器 1.5. 周波数分析器 1.5.1. オクターブおよび1／3オクターブバンド分析器 1.5.2. FFT分析器 1.6. 記録機器 1.6.1. レベルレコーダ 1.6.2. 録音機器 1.7. 音響インテンシティ測定器 1.7.1. 直接積分法 1.7.2. クロススペクトル法 1.7.3. 周波数範囲 1.7.4. 結果の表示 　 1.8. マイクロホンアレイ・システム 2. 環境振動測定器 2.1. 測定量 2.1.1. 振動レベルの定義 2.1.2. 計量法における振動レベルの扱い 2.1.3. 振動感覚 2.2. 振動レベル計 2.2.1. 振動ピックアップ 2.2.2. 振動感覚補正回路 2.2.3. 指示部 2.2.4. 振動レベル計の検定 2.3. 全身振動の国際規格 3. 固体音・振動測定器 3.1. 測定量 3.2. 加速度ピックアップ 3.2.1. 加速度ピックアップの取付け方法 3.2.2. 加速度ピックアップのケーブル 3.2.3. 加速度ピックアップの周囲条件 3.3. 振動計 3.3.1. 汎用振動計 3.3.2. 騒音計に加速度ピックアップを接続する方法 　 第2節 　騒音測定法 1. 基礎 はじめに 1.1. 騒音測定法 1.2. 環境騒音の表示・測定方法（JISZ 87311999）について 1.2.1. 適用範囲 1.2.2. 引用規格 1.2.3. 定義 1.2.4. 騒音の種類 1.2.5. 記号 1.2.6. 測定器 1.2.7. 測定点 1.2.8. 記録事項 1.2.9. その他 1.3. 騒音の測定方法 1.3.1. 環境騒音の測定方法(環境基準に基づく測定方法) 1.3.2. 航空機騒音の測定方法(環境基準に基づく測定方法) 1.3.3. 鉄道騒音の測定 1.3.4. 特定施設，工場騒音の測定（騒音規制法に基づく測定方法） 1.3.5. 建設作業騒音の測定方法（騒音規制法に基づく測定方法） 1.3.6. 自動車騒音の大きさの許容限度に対応した測定方法（騒音規制法に基づく測定方法） 1.3.7. 作業環境騒音の測定方法（労働安全衛生規制に基づく測定方法） 1.3.8. 建築物の現場における音圧レベル差の測定方法（JIS／ISO等に基づく測定方法，JIS A 1417-1994） 1.3.9. 建築物の現場における床衝撃音レベルの測定方法（JIS／ISO等に基づく測定方法，JIS A 1418-1995） 　 1.3.10. 音響パワーレベルの測定方法 1.3.11. 低周波音の測定方法 1.4. 騒音測定に関する注意事項 1.4.1. 騒音計の校正 1.4.2. 無響室を使用した校正 1.4.3. 防風スクリーンの影響について 1.4.4. マイクロホン延長ケーブルの影響について 1.4.5. 位相特性の把握について 1.4.6. おわりに 2. 応用 はじめに 2.1. 測定法の分類 2.1.1. 騒音と聴感補正 2.1.2. 周波数特性の測定 2.1.3. 音源特性の測定 2.1.4. 伝搬経路特性の測定 2.1.5. 環境騒音特性の測定 2.2. 環境騒音特性の測定 2.2.1. 騒音レベル 2.2.2. 等価騒音レベル 2.2.3. 時間率騒音レベル 2.2.4. 単発騒音暴露レベル 2.2.5. NC値 2.3. 伝搬特性の測定 2.3.1. 音響インテンシティの測定 2.3.2. M系列信号による測定 2.4. 音源特性の測定 2.4.1. 音響パワーレベルの測定 2.4.2. マイクロホンアレイによる音源探査 2.4.3. その他の音源探査技術 おわりに 　 第3節 　振動測定法 1. 振動測定 2. 振動測定器とその種類 2.1. 振動ピックアップ 2.2. 人体振動測定器 2.3. インパルスハンマー 2.4. 非接触型振動測定機器 4. 振動の可視化 4.1. 振動インテンシティ法による振動エネルギーの流れの可視化 　 4.1.1. 計測原理 4.1.2. 計測システムと測定例 4.2. マイクロホンを用いた機械式スィープの方法による固体伝搬音の可視化 4.2.1. 原理 4.2.2. 測定例 　 　解析 　 第1節 　解析（振動・音）：基礎と応用 1. FEM，モード解析 1.1. FEM 1.2. 一般的定式化 1.3. 一例としてのEuler梁の曲げについての定式化 1.4. 有限要素モデル作成上での考慮点 1.5. 理論モード解析 1.6. 実験モード解析 2. 境界要素法（BEM） 2.1. 境界積分方程式による定式化 2.2. 音場内部の点での音圧と粒子速度 2.3. 離散化と解法 2.4. 領域分割解法 3. SEA（統計的エネルギー解析法） 3.1. SEA（statistical energy analysis）とは 3.2. SEA法の基本概念 3.3. 多サブシステムにおけるSEA法基礎式 　 3.4. SEA法のパラメータ 3.4.1. モード数Ni 3.4.2. 内部損失率ηi 3.4.3. 結合損失率ηij 3.4.4. 入射パワーPi 4. 均質化法 4.1. 複合材の解析手法としての均質化法 4.2. 最適設計手法としての均質化法 4.3. おわりに 5. 寄与解析法 5.1. はじめに 5.2. 従来法 5.3. 高度な騒音・振動の寄与解析法 5.3.1. パーシャル，マルチコヒーレンス手法 5.3.2. 時間領域寄与解析手法 5.4. おわりに 　 第2節 　信号（データ）処理 1. はじめに 2. 状態空間表現による観測音モデル 3. トレンド成分の検出 3.1. 最小二乗法によるトレンド成分の推定 3.1.1. 正規多項式モデルと最小二乗法による推定 3.1.2. 推定結果 3.2. ARIMAモデルによる非定常時系列のモデル化 3.2.1. ARIMAモデルにおける階差によるトレンド除去 3.3. カルマンフィルタによるトレンド成分の推定 3.3.1. トレンド成分に対する状態空間モデル 3.3.2. カルマンフィルタによる観測音に対する状態の推定 3.3.3. 推定実験と結果 　 3.3.4. スペクトルにおける環境音の特徴 4. 環境音に対するモデル化 4.1. 時変モデルによる環境音のモデル化 4.1.1. 時変係数ARモデルの環境音モデル 4.1.2. カルマンフィルタによるモデルの係数推定 4.1.3. AICによる最適なモデルの選択 4.1.4. 時変AR係数の推定結果とモデルの評価 4.2. 時変係数ARMAモデルによる環境音のモデル化 4.2.1. 時変係数ARMAモデルの環境音モデル 4.2.2. カルマンフィルタによるモデルの係数推定 4.2.3. 時変ARMA係数の推定結果とモデルの評価 5. おわりに 　 　評価 　 第1節 　環境系評価 1. はじめに 2. 騒音に係る基準値等について 2.1. 道路交通騒音 2.1.1. 環境基準の特色 2.1.2. 要請限度 2.2. 工場・事業場騒音 2.3. 建設作業騒音 2.4. 鉄道騒音 2.4.1. 新幹線鉄道騒音に係る環境基準 2.4.2. 在来鉄道の新設または大規模改良に際しての騒音対策の指針 2.5. 航空機騒音 2.5.1. 航空機騒音に係る環境基準 2.5.2. 小規模事業場環境保全暫定指針 3. 音源別予測手法 3.1. 道路交通騒音 　 3.1.1. 予測項目および対象区域 3.1.2. 予測方法 3.1.3. 縮尺模型実験による予測 3.2. 工場・事業場騒音 3.2.1. 予測項目および対象区域 3.2.2. 予測方法 3.3. 建設作業騒音 3.3.1. 予測項目および対象区域 3.3.2. 予測方法 3.4. 鉄道騒音 3.4.1. 予測項目および対象区域 3.4.2. 予測方法 3.5. 航空機騒音 3.5.1. 予測項目および対象区域 3.5.2. 予測方法 4. おわりに 　 第2節 　対策系評価 1. 騒音の評価 1.1. 環境基準，騒音規制法などの基準値による評価 1.2. WHOによる騒音のクライテリア 1.3. N曲線による室内騒音の評価（日本建築学会） 1.4. NC曲線による室内騒音（空調騒音）の評価 1.5. 聴力保護の観点からの作業環境騒音の評価 　 1.6. JIS A 1419建築物のしゃ音等級による評価 1.6.1. 室間平均音圧レベル差に関するしゃ音等級 1.6.2. 床衝撃音レベルに関するしゃ音等級 1.6.3. 住宅の性能表示制度について 1.6.4. 音環境体感システムの紹介 1.7. 低周波音の評価 　 第3節 　音質系評価 1. はじめに 2. ラウドネスの影響 　 3. 音質評価と音色 　 　 第3編　空気伝搬音の低減 　遮音のメカニズムと材料 　 第1節 　一重壁の遮音特性 1. 透過損失 2. 質量則 3. コインシデンス効果 4. 一重壁の透過損失 4.1. コンクリート壁の透過損失 　 4.2. 単板ガラスの透過損失 4.3. 石膏ボードの透過損失 4.4. 気泡コンクリート板の透過損失 4.5. コンクリートブロック壁の透過損失 　 第2節 　中空二重壁の遮音特性 1. 中空層の共鳴透過 2. 中空二重壁の透過損失 2.1. 石膏ボード中空二重壁の透過損失 2.1.1. 表面材の厚さによる影響 2.1.2. 間柱の厚さ（中空層）の影響 　 2.1.3. 共通間柱と独立間柱の影響 2.1.4. 中空層の吸音材の影響 2.2. 高性能中空二重壁の例 2.3. コンクリート壁と内装壁との中空二重壁 　 第3節 　積層構造の遮音特性 1. 積層構造の透過損失 　 　 第4節 　可動間仕切りの遮音特性 　 第5節 　工場用乾式遮音壁・屋根の例 　 第6節 　扉の遮音特性 1. 隙間の影響 　 　 第7節 　窓の遮音特性 1. ガラスの種類 1.1. 複層ガラス（ペアガラス）の透過損失 1.2. 合わせガラスの透過損失 　 2. 窓の透過損失 2.1. 防音サッシ 　 第8節 　部位性能と空間性能 　 第9節 　床の遮音特性 1. 床衝撃音の評価 1.1. 床衝撃音対策 　 1.2. 仕上材のL数低減量 1.3. 床衝撃音レベルの実際 　 第10節 材料選定時の留意事項 1. カタログデータの見方 2. 施工精度を考慮して選定 3. 可動間仕切りの遮音性能 4. 経年変化の検討 　 5. 機能性を考慮 6. 工期の検討 7. 類似製品からの予測（防振ゴムの効果） 8. 床仕上構法の性能表示 　 第11節 施工時の留意事項 1. ボード目地の隙間処理 2. 乾式壁間柱の補強 3. コンクリート壁の内装 　 4. コンクリート壁のGL工法による内装 5. 浮床工法の壁との納まり 　 　吸音のメカニズムと吸音構造 　 はじめに 　 第1節 　吸音構造の定義と分類 1. 吸音構造の定義 　 2. 吸音構造の分類 　 第2節 　吸音の理論 1. 多孔質吸音構造 2. 多孔質板吸音構造 3. あなあき板吸音構造 3.1. あなあき板吸音構造 3.3.1. 背後空気層が通常の厚さの場合 　 3.3.2. 背後空気層が大きい場合 3.2. スリット構造 4. 板状吸音構造 5. 膜状吸音構造 　 第3節 　各種吸音構造の吸音特性 1. 多孔質吸音構造 1.1. 多孔質吸音構造の諸要因による吸音特性 1.2. 多孔質吸音構造の吸音特性の傾向 1.2.1. グラスウール 1.2.2. ロックウール 1.2.3. 軟質ウレタンフォーム 2. 多孔質板吸音構造 2.1. 多孔質板吸音構造の諸要因による吸音特性の傾向 2.2. 多孔質板吸音構造の吸音特性 2.2.1. ロックウール化粧吸音板 2.2.2. グラスウール化粧吸音板 2.2.3. 吸音用木毛セメント板 2.2.4. 吸音用インシュレーションファイバーボード 3. あなあき板吸音構造 3.1. あなあき板吸音構造の諸要因による吸音特性の傾向 　 3.2. あなあき板吸音構造の吸音特性 3.2.1. 吸音用あなあき石膏ボード 3.2.2. 吸音用あなあきスレートボード 3.2.3. 吸音用あなあきハードファイバーボード 3.2.4. あなあきアルミニウム板 4. 板状吸音構造 4.1. 板状吸音構造の諸要因による吸音特性の傾向 4.2. 板状吸音構造の吸音特性 5. 膜状吸音構造 5.1. 膜状吸音構造の諸要因による吸音特性の傾向 5.2. 膜状吸音構造の吸音特性 6. 一般建築材料など 6.1. 一般建築材料 6.2. カーペット，たたみ 6.3. カーテン 6.4. 椅子，家具，人間など 　 第4節 　各種吸音構造を使用する際の留意事項 1. 多孔質吸音構造 1.1. グラスウール 1.2. ロックウール 1.3. 軟質ウレタンフォーム 2. 多孔質板吸音構造 2.1. ロックウール化粧吸音板 2.2. グラスウール化粧吸音板 2.3. 木毛セメント板 2.4. 吸音用インシュレーションファイバーボード 　 3. あなあき板吸音構造 4. 板状吸音構造 5. 膜状吸音構造 6. 一般建築材料など 6.1. 一般建築材料 6.2. カーペット，たたみ 6.3. カーテン 6.4. 椅子，家具，人間など おわりに 　 　消音器のメカニズムと構造 　 はじめに 　 第1節 　消音器の必要減衰量 　 第2節 　消音器の減衰量 1. 透過損失 2. 騒音減衰量 　 3. 挿入損失 　 第3節 　消音器の種類と音の減衰特性 　 第4節 　消音器の音の減衰のメカニズム 1. 受動型（パッシブ）消音器 1.1. リアクタンス型（reactance　silencer） 1.1.1. 膨張型消音器 1.1.2. 共鳴型消音器 1.1.3. 干渉型消音器 1.2. 吸音型消音器 1.2.1. 吸音ダクト型消音器 1.2.2. セル型およびスプリッタ型消音器 　 1.2.3. 吸音エルボ型消音器 1.2.4. 消音チャンバ型消音器 2. アクティブノイズコントロール（ANC） 3. その他の消音器 3.1. ノーメディア型消音器 3.2. 消音ボックス 3.3. 消音トラップ 3.4. 吸音フレキシブルダクト 　 第5節 　消音器の使用方法 1. 設計・製作における留意事項 1.1. 消音器の減衰特性 1.2. 減衰量に対する気流の影響 1.3. 気流による発生音 1.4. 圧力損失 1.5. 消音器に用いる材料 1.6. その他 2. 使用上における留意事項 2.1. 消音器の設置場所 　 2.2. 吸音材の飛散防止 2.3. その他の留意事項 3. 消音器の実際の使用例 3.1. 低周波騒音を主とする全周波域消音対策（複合型消音器の例） 3.2. 気流中の異物対策（厨房用消音器の例） 3.3. 隣室間の高遮音対策（クロストーク用消音器の例） 　 　遮音壁のメカニズムと構造 　 はじめに 　 第1節 音波回折の基本概念 　 第2節 　薄い障壁による減衰 　 第3節 　非干渉性線状音源に対する考察 　 第4節 　厚い障壁による減衰 　 第5節 　ウェッジによる減衰 　 第6節 　地面の影響 　 第7節 　吸音性円筒状エッジをもつ障壁による減衰 　 第8節 　材料選定時の留意事項 　 第9節 　施工時の留意事項 　 　おわりに 　 　材料と複合機能 　 はじめに 　 第1節 　建築材料に要求される諸要因 1. 建築材料と性能評価項目 　 2. 材料に要求される性能 　 第2節 　市販音響材料の諸特性 　 第3節 　複合環境要因の絡んだ音響材料と施工 1. 音響材料と外力 2. 音響材料と水 3. 音響材料と熱（結露防止） 4. 音響材料と火 　 5. 音響材料と光 6. 音響材料と換気 7. 音響材料と快適空間 　 　材料の新しい技術動向 　 第1節 　はじめに 　 第2節 　遮音分野 1. 遮音理論 2. 遮音材料 3. 遮音壁 　 3.1. 先端変形型 3.2. 多重エッジ型 3.3. その他の各種変形遮音壁 　 第3節 　吸音分野 1. ポリエステル系吸音材 2. 発泡ポリエチレン・発泡スチロール系吸音材 3. アルミニウム系吸音材 　 4. セラミック系吸音材 5. その他（リサイクル吸音材） 　 第4節 　舗装材料 　 　 第4編　固体伝搬音・振動の低減 　振動絶縁のメカニズムと材料 　 はじめに 　 第1節 　振動絶縁の役割とメカニズム 　 第2節 　振動絶縁材料の種類とトレンド 1. 防振ゴム 1.1. 防振ゴムの特徴と一般的特性 1.2. 防振ゴムのトレンド 1.3. 防振ゴムの種類と適用例 1.3.1. 機械・設備，機器分野 1.3.2. 建築分野 1.4. 防振ゴムの選定時，施工時の留意点 1.4.1. 防振ゴムの選定手順と例 1.4.2. 防振ゴムの選定時の留意点 1.4.3. 防振ゴムの施工時の留意点 2. 空気ばね 2.1. 空気ばねの構造と種類 2.1.1. ベローズ型空気ばね 　 2.1.2. ダイヤフラム型空気ばね 2.2. 空気ばねの一般的特徴と特性 2.3. 空気ばねの適用例 2.4. 空気ばねの施工時，使用時の留意点 2.4.1. 空気ばねの施工時の留意点 2.4.2. 空気ばねの使用時の留意点 2.4.3. 空気ばねの保管・輸送時の留意点 3. 金属ばね 3.1. 金属ばねの種類 3.2. 金属ばねの特徴 3.3. 金属ばねの施工時，使用時の留意点 4. 複合機能部材 　 　制振のメカニズムと材料 　 はじめに 　 第1節 　制振の役割とメカニズム 1. 制振材料の種類とメカニズムおよびそのトレンド 2. 高分子系制振材料のメカニズムと制振特性 2.1. 非拘束タイプの場合 2.2. 拘束タイプの場合 2.3. ハニカムタイプ 2.4. 磁性複合型制振材料 　 2.5. 制振フォーム 2.6. 制振遮音板 3. 制振処理による振動の低減効果 4. 各種材料と損失係数 5. ばね支持された多質点構造体の制振 6. 制振処理による遮音面のメリット 　 第2節 　制振材料の適用事例 1. 自動車への適用 2. 設備機器への適用 3. 事務機器への適用 4. 鉄橋への適用 4.1. 鉄橋の制振処理の事例 4.2. 鉄橋の制振遮音板による遮音工の事例 5. AV・音響機器への適用 5.1. ビデオデッキの高画質化，高音質化への適用 　 5.2. テレビのケースのびびり音対策の事例 6. 建築構造物への適用 6.1. 建築内装への適用 6.2. 風や地震に対する建築構造物の制振の適用事例 6.2.1. 多段積層ゴムを用いた制振用パッシブ型マスダンパー 6.2.2. 多段積層ゴムを用いた制振用アクティブマスダンパー 6.2.3. ラバーダンパー 　 第3節 　制振材料の適用にあたっての留意点 　 　動吸振の構造と設計法 　 第1節 　振動制御法の分類 1. 固定面を用いた制振装置 2. 補助質量を用いた制振装置 　 3. 構造物の相互作用を用いた制振法 　 第2節 　フードダンパー 　 第3節 　動吸振器 1. 最適設計条件 2. 最適設計式 　 2.1. 最適同調 2.2. 最適減衰 　 第4節 　多重動吸振器 1. 動吸振器の課題 2. 多重動吸振器の最適設計 2.1. 変位振幅比 2.2. 最適調整条件 3. 多重動吸振器の制振制能 3.1. 実用式 　 4. パラメータ変動に対する多重動吸振器の制振効果 4.1. 動吸振器の減衰係数変動に対する多重動吸振器の制振効果 4.2. 主振動系の固有振動数変動に対する多重動吸振器の制振効果 　 第5節 　橋梁の多モード制振への応用 1. 橋梁構造物の形状と振動モード形 　 2. 4重動吸振器による橋梁構造物の多モード制振の効果 　 第6節 　配管系の多モード制振への応用 1. 配管系モデルの概要 2. 振動モード形 　 3. 動吸振器の設置位置とその場所の等価質量 4. 制振効果 　 第7節 　アクティブ動吸振器 1. アクティブ動吸振器の構造 2. アクティブ動吸振器の制振性能 　 2.1. 周波数応答 2.2. インパルス応答 　 第8節 　主塔模型構造物の振動制御実験 1. 実験装置 　 2. 実験結果 　 　免震のメカニズムと構造 　 はじめに 　 第1節 　免震の役割とメカニズム 1. 免震の役割 1.1. 防振建物の歴史 1.2. 免震の歴史 1.3. 免震建築の認知 2. 免震のメカニズム 　 2.1. 地震動周期と免震建物周期 2.2. 免震建物の構造 2.3. 法律上の取扱い 2.4. 免震構造設計 2.5. 免震建物の維持管理 　 第2節 　免震部材・構造の種類とトレンド 1. 免震部材の要件 2. 積層ゴム 3. 滑り支承と転がり支承 　 4. 複合免震構造 5. ダンパー 　 第3節 　免震の適用例 1. 免震防振建屋の例 1.1. 鹿島建設�葛Z術研究所音響実験棟 1.2. 鉄道振動の低減を意識した免震建物 2. 免震床 　 2.1. 免震床の構造 2.2. 免震床の性能 2.3. 免震床の種類 3. 個別免震（展示ケース免震） 　 第4節 　材料選定時，施工時の留意事項 1. 材料選定時の留意事項 1.1. 耐久性 1.2. 積層ゴム 1.3. 滑り支承・転がり支承 1.4. ダンパー 　 2. 施工上の留意点 2.1. 建築計画 2.2. 施工上の留意点 2.3. 居住者への周知 　 　振動のアクティブ制御 　 第1節 　はじめに 1. 現状と背景 2. 原理と制御方式 　 3. 実験事例 　 第2節 　パネルのモード解析 1. パネルの実験モード解析 　 2. モード座標を用いたモデルの低次元化 　 第3節 　H制御 1. H制御器の設計 　 2. 実時間制御実験 　 第4節 　適応予測型AVC 1. 適応予測型AVCの概要 　 2. 実時間制御実験 　 第5節 　併合制御 1. フィードバック制御と適応予測型AVCの併合制御 　 2. 実時間制御実験 　 第6節 　おわりに 　 　材料と複合機能 　 第1節 　はじめに 　 第2節 　制振材料の分類 　 第3節 　樹脂複合型制振金属の構成と特徴 1. 拘束型樹脂複合型制振金属の構成と特徴 2. 拘束型制振金属の基本振動減衰特性 　 3. 非拘束型樹脂複合型制振金属の構成と特性 4. 非拘束型制振金属の基本振動減衰特性 　 第4節 　樹脂複合型制振金属の振動減衰特性の測定法 1. 測定方法の現状 2. 減衰法 3. 半値幅法 　 4. 機械インピーダンス法 5. その他 　 第5節 　樹脂複合型制振金属の振動減衰特性の予測法 1. 拘束型樹脂複合型制振板の損失係数の予測 2. 拘束型制振金属板の動特性数の予測 　 3. 非拘束型制振金属板の損失係数の予測 4. 非拘束型制振板の動特性の予測 　 第6節 　樹脂複合型制振金属の基本防音特性と適用例 1. 基本防音特性 1.1. 制振金属板の基本遮音特性 1.2. 樹脂複合型制振金属板の固体音低減効果 　 2. 適用例 2.1. 適用上の留意事項 2.2. 適用例 　 第7節 　制振合金 1. 制振合金の種類と特性 　 2. 制振合金の適用例 　 第8節 　おわりに 　 　新しい技術動向 　 第1節 　はじめに 　 第2節 　機能性流体を用いた振動の制御 1. 電気粘性流体 1.1. 電気粘性流体とは 1.2. ERFの原理と基本特性 1.3. 炭素系ERFの特性 1.4. ERFの適用 　 2. 磁気粘性流体 2.1. 磁気粘性流体とは 2.2. MRFの適用 3. ERFおよびMRFの動向 　 第3節 　アクティブ制振技術 　 第4節 　ゲル材料・低硬度エラストマー 1. ポリノルボルネン 2. ポリウレタン構造エラストマー 　 3. 三次元網目構造をもつ低硬度エラストマー 4. シリコンゲル 　 第5節 　おわりに 　 　 第5編　事例編 　自動車 　 第1節 　エンジンの音振性能 1. はじめに 2. アイドル振動 2.1. 概要 2.2. 発生状況 2.3. 発生メカニズム 2.4. 対策と効果 3. 加速時騒音 3.1. 概要 　 3.2. 発生状況 3.3. 発生メカニズム 3.4. 対策と効果 4. 放射音 4.1. 概要 4.2. 発生状況 4.3. 発生メカニズム 4.4. 対策と効果 　 第2節 　排気騒音 1. 概要 2. 状況説明 　 3. 対策 　 第3節 　足回り 1. 概要 2. フラッタ一対策事例 2.1. 概要 2.2. 発生メカニズム 　 2.3. 対策例 2.3.1. キングピン軸まわりのモーメントアーム短縮 2.3.2. サスペンション前後共振に対するダンピングの増加 　 第4節 　内装 1. 自動車内装部品の防音技術 1.1. 制振 1.2. 遮音 1.2.1. ダッシュインシュレ一夕 1.2.2. フロアカーペット 1.2.3. シールラバー 1.2.4. ルームパーテーショントリム（シートバックトリム） 　 1.2.5. ヘッドライニング内インシュレ一夕 1.2.6. その他 1.3. 吸音 1.3.1. エンジンルーム内吸音材 1.3.2. フロアカーペット 1.3.3. ヘッドライニング 1.3.4. トリム内のインシュレ一夕 　 　鉄道 　 第1節 　車両の車外騒音 1. 空力騒音 1.1. はじめに 1.2. 風洞実験による空力騒音の評価 1.2.1. 基礎方程式 1.2.2. 周波数分析 1.2.3. 測定例 1.3. 実車両による走行実験手法 1.3.1. 実車両での音源探査手法 1.3.2. 一次元のマイクロホンアレイを用いた解析例 　 1.3.3. 二次元のマイクロホンアレイを用いた解析 1.4. 高速車両の空力騒音の低減 2. 転動音 2.1. 概要 2.2. 転動音の一般的な特徴 2.3. 転動音の低減対策 2.3.1. 転動音の各種低減策 2.3.2. レール凹凸の特徴 2.4. 転動音の低減効果と管理 　 第2節 　高架・鉄橋 1. 鉄道沿線騒音の概要 2. 構造物騒音 2.1. 構造物騒音の概要 2.2. 鉄桁橋での事例 2.2.1. 鉄桁橋騒音の概要 2.2.2. 鉄桁橋騒音の対策と効果 2.2.3. 対策のあゆみ 2.3. コンクリート高架橋での事例 　 2.3.1. コンクリート高架橋騒音の概要 2.3.2. 対策と効果 3. 橋粱部材の振動と発生騒音 3.1. 振動による音の放射 3.2. 測定結果 4. 音の伝搬過程での騒音対策 4.1. 防音壁 4.2. 軌道面吸音 　 第3節 　鉄道に近接した建造物 1. ホール 1.1. アクトシティ浜松（大・中ホール）における振動対策 1.1.1. 概要 1.1.2. 状況説明 1.1.3. 騒音・振動の性状と評価 1.1.4. 対策 1.1.5. 対策の効果 1.1.6. 所感 1.1.7. 地中連続壁・Exp.J（防振層）の効果予測 1.1.8. 振動パワーによる評価 1.2. 東京芸術劇場 1.2.1. 施設の概要 1.2.2. 敷地の騒音，振動状況 1.2.3. 地下鉄振動，騒音の推定 1.2.4. 低減対策の検討 1.2.5. 施工段階における地下鉄騒音，振動 1.2.6. 完成時の地下鉄騒音 1.3. キャロットタワー（世田谷線三軒茶屋駅）における対策例 1.3.1. 概要 1.3.2. 固体伝搬音予測と対策方法の検討 　 1.3.3. 施工途中での検査と測定 1.3.4. 竣工後の列車振動と固体伝搬音 1.3.5. おわりに 2. 集合住宅，事務所ビル 2.1. 鉄道軌道トンネル上集合住宅の固体伝搬音防止対策例 2.1.1. 概要 2.1.2. 建物概要とトンネルとの位置関係 2.1.3. 騒音防止対策と騒音レベル予測の考え方 2.1.4. 躯体工事段階の騒音，振動測定 2.1.5. 騒音防止対策と騒音レベル予測 2.1.6. モデルルームにおける騒音防止対策の効果 2.1.7. 竣工時騒音レベル測定 2.2. 免震構造による地下軌道からの固体音対策 2.2.1. 概要 2.2.2. 敷地の騒音・振動環境 2.2.3. 免震構造の概要 2.2.4. 振動低減効果の検討 2.2.5. 居室内の騒音予測 2.2.6. 実測による振動低減効果の検証 2.2.7. 建物竣工時における居室内の騒音・振動環境 2.2.8. おわりに 　 　道路 　 第1節 　道路沿道の騒音状況 　 第2節 　道路交通騒音の伝搬と予測 　 第3節 　道路交通騒音の対策 　 第4節 　道路構造 　 第5節 　環境施設帯 　 第6節 　遮音壁 1. 遮音壁の種類 2. 遮音壁の音響性能 　 3. 遮音壁の設置効果 　 第7節 　透光性遮音壁 　 第8節 　ノイズリデューサ 　 第9節 　分岐型遮音壁 　 第10節 高架裏面対策 　 第11節 低騒音舗装 1. 騒音低減メカニズム 1.1. 発生音の抑制 　 1.2. 吸音による低減 2. 騒音低減効果 　 　建築 　 第1節 　床衝撃音 1. 公団住宅の床衝撃音対策 1.1. 床衝撃音の発生機構 1.2. 床衝撃音の低減方法の考え方 1.2.1. 床衝撃音の発生機構 1.2.2. 床衝撃力低減指針 1.3. 床衝撃力緩和用防振ゴムの開発 1.4. 床衝撃音の発生状況 1.4.1. 空調機停止時 1.4.2. 空調機稼働時 1.4.3. 階下の部屋の床振動加速度 1.4.4. 対策前の床衝撃音 1.4.5. コンクリートスラブの床衝撃音 1.5. 評価方法 1.6. 対策指針 　 1.7. 対策施工 1.8. 対策後の床衝撃音 1.9. おわりに 2. エアロビクススタジオ，マシンジムの遮音と床衝撃音 2.1. 概要 2.2. エアロビクススタジオなどの対策事例，対策の効果 2.2.1. 末対策事例 2.2.2. グラスウールを用いたコンクリート浮き床による低減対策事例 2.2.3. 乾式浮き床による低減対策事例 2.3. マシンジムからの振動・固体伝搬音対策事例 2.4. 低減対策方法 　 第2節 　ホテルの遮音，テレビスタジオの音響 1. ホテル客室間の遮音 2. フジテレビジョン本社ビル・テレビスタジオの音響 2.1. はじめに 2.2. 建物概要 2.3. 遮音検討 2.3.1. 目標設定 2.3.2. 発生騒音測定 　 2.3.3. 遮音検討および測定結果 2.4. 建具の遮音性能と電波シールド性能の両立 2.4.1. シールドゴムAの検討 2.4.2. シールドゴムBの検討 2.5. テレビカメラの揺れの検討 2.6. おわりに 　 　設備機器 　 第1節 　機械設備機器 1. 立体駐車場の騒音・振動対策 1.1. 概要 1.2. 機械設備の概要と問題の状況 1.2.1. 垂直循環方式 1.2.2. エレベータ方式 1.2.3. 多層循環方式 1.2.4. 水平循環方式 1.2.5. 大規模機械式立体駐車場 1.3. 騒音・振動の発生源とその性状 1.3.1. 方向転換装置（ターンテーブル） 1.3.2. 循環装置（電動機，減速機） 1.3.3. 昇降装置（リフター） 1.3.4. ガイドローラ，車輪の転動 1.3.5. 機構の運動による衝突衝撃 　 1.4. 対策と対策効果 1.4.1. 歯車起振力低減 1.4.2. コモンベッドによる防振支持 1.4.3. 浮き床防振支持 1.4.4. 制振材適用によるパレットの騒音低減 2. エレベータ，エスカレータの騒音・振動対策 2.1. エレベータの騒音・振動 2.1.1. エレベータの騒音・振動発生源 2.1.2. 騒音・振動の特性 2.1.3. 騒音・振動の防止事例 2.1.4. 対策における留意点 2.2. エスカレ一夕の騒音・振動発生 2.2.1. 空気伝搬音の騒音特性と対策 2.2.2. 固体伝搬音の騒音特性と対策 　 第2節 　電気設備機器 1. 集合住宅における変圧器騒音対策 1.1. はじめに 1.2. 概要 1.2.1. 電気室概要 1.2.2. 電気室位置 1.3. 騒音の発生状況 1.4. 変圧器の騒音，振動の特徴 1.5. 透過音と固体伝搬音 1.6. 振動伝搬 1.7. 対策 1.7.1. 必要対策量 1.7.2. 対策内容 1.8. 対策の効果 1.9. おわりに 　 2. コジェネレーションシステムの騒音と振動 2.1. 概要 2.2. コジェネレーションシステムの音源・振動源の特徴 2.2.1. ディーゼルエンジンおよびガスエンジンの騒音と振動 2.2.2. ガスタービンの騒音と振動 2.3. 騒音・振動の防止設計 2.3.1. 空気伝搬音の対策 2.3.2. 固体伝搬音の対策 2.4. 設計および対策例 2.4.1. 設計例 2.4.2. 障害対策例 　 第3節 　空調設備機器 1. 集合住宅のポンプ固体伝搬音対策例 1.1. 概要 1.2. 建物の概要と対策前騒音 1.3. 改善対策後の騒音 2. 空冷設備の騒音対策（クーリングタワーの対策例） 2.1. 概要 2.2. 対策前の状況 　 2.3. 音源機器の騒音の性状 2.4. 騒音対策の内容 2.4.1. 防音壁による対策 2.4.2. 音源対策 2.5. 対策の効果 2.5.1. 防音壁による対策の効果 2.5.2. 音源対策の効果 2.6. おわりに 　 　家電製品・事務機器 　 はじめに 　 第1節 　機器の騒音発生・伝搬メカニズム 1. 発生源対策 　 2. 伝搬系対策 　 第2節 　騒音対策事例 1. 家電機器・事務機器における流体騒音 1.1. ファン騒音 1.2. 液体流音 2. ファン騒音 2.1. ファン近傍の流路形状の影響 2.2. パソコンでのファン実装法による静音化事例（ファンとガードとの相互作用で発生する音） 3. 冷却風路の改善 3.1. オフコン排気口改良による静音設計 　 3.2. 壁面がファンに近いとき（冷蔵庫ファン） 4. 液体流音 4.1. 2層流混合音 4.2. 冷蔵庫冷媒間欠衝撃音（キャビテーション） 5. 蛍光灯安定器の磁気歪で生ずる振動 6. 複写機の音質改善 6.1. 騒音源とその対策 6.2. 離散音の評価 　 第3節 　騒音の予測と低騒音設計技術（CAEによるシミュレーション） 1. 解析・設計ツールの統合的使用（冷蔵庫） 2. 音源探査 3. 配管振動測定と音源探査との比較 　 4. 低騒音な配管の形状を設計するための計算 5. CAEによる低騒音設計手順 　 第4節 　能動騒音制御（ANC） 1. 一次元性の確保 2. エネルギー収支 3. ハウリング防止 　 4. 系の特性変化への対応-適応制御 5. 騒音低減効果 6. 今後の展開 　 第5節 　音質設計技術 1. 家庭電化製品の音質評価研究 2. 官能検査と物理量との関係（シェーバの例） 3. 信号音の官能検査（ブザー音のイメージ評価の例） 4. 音質とは何か問題点のまとめ（問題提起） 4.1. 官能検査の問題点 　 4.2. 今後の設計への指針 4.3. 各種の音の評価法 4.4. 音質評価のまとめ おわりに 　 　精密機器 　 第1節 　半導体製造検査装置 はじめに 1. 床振動の許容値 2. 半導体検査装置 3. 極低温装置の除振例 　 4. 露光装置の設置床の改造 5. 露光機の設置床の振動 おわりに 　 第2節 　微細画像関連装置 1. はじめに 2. 状況 3. 微振動防振マウント 3.1. 微振動防振マウント設計の基本的な考え方 3.2. 微振動防振マウント構成事例 　 3.3. 微振動防振マウントの振動低減効果 4. アクティブ振動制御システム 4.1. アクティブ振動制御システムの構成事例と効果事例 　 　プラント設備 　 第1節 　送風機 1. はじめに 2. 送風機の種類と記号の説明 2.1. 送風機の種類 2.2. 記号の説明 3. 送風機騒音の性状と評価 3.1. 遠心送風機の騒音特性 3.1.1. ターボ送風機 3.1.2. 翼形送風機 3.1.3. 多翼送風機 3.2. 軸流送風機の騒音特性 3.3. その他の送風機の騒音特性 　 4. 送風機騒音の推定法 4.1. 比騒音レベル 4.2. 比パワーレベル 4.3. 騒音スペクトル 4.4. 送風機騒音の相似則 5. 遠心送風機の騒音防止対策 5.1. 遠心送風機の形状パラメータの影響 5.1.1. ケーシング舌部隙間 5.2. 舌部先端半径 5.3. ケーシング舌部スキュー 5.4. 羽根形状 　 第2節 　空気圧縮機の振動対策例 1. はじめに 2. 測定方法 3. 測定結果 4. 機械仕様 5. 対策方法 5.1. 基礎による対策の検討 　 5.2. 溝による対策の検討 5.3. 弾性支持による振動絶縁対策の検討 5.3.1. 対策による概略減衰量の検討 5.3.2. 対策仕様の検討 6. おわりに 　 第3節 　振動フルイ 1. 概要 2. 状況説明 3. 騒音・振動・超低周波音の性状，評価 　 4. 対策 5. 対策の効果 　 第4節 　プレス・鍛造機 1. プレス 1.1. 概要 1.2. 状況 1.2.1. 機械プレス 1.2.2. 液圧プレス 1.3. 振動の性質 1.4. 振動対策 　 1.5. 対策の効果 2. 鍛造機 2.1. 概要 2.2. 状況 2.3. 振動の性質 2.4. 振動対策 2.5. 対策の効果 　 　 第6編　資料編 　規格，法規制 　 第1節 　騒音・振動関連規格 　 第2節 　騒音・振動関連の法律 1. 「騒音に係る環境基準について」の概要 2. 個々の騒音に関する法令と評価量 3. 騒音規制法 4. 振動規制法 　 5. 環境影響評価 6. 騒音ラベリングに関連する法令 7. 作業環境騒音に関連する法令 8. 計量法 　 　実用予測式 　 第1節 　騒音源と受音点に関する予測式 1. 屋外音源と屋外受音点 2. 屋外音源と屋内受音点 　 3. 屋内音源と同一室内受音点 4. 屋内音源と隣室受音点 　 第2節 　材料の透過損失 　 第3節 　騒音とダクト系 　 第4節 　振動源と振動系に関する予測式 　 　音と振動の用語と単位 　 第1節 　音と振動用語100選 1. 用語目次 　 2. 用語解説 　 第2節 　単位 1. 音に関する単位 2. 振動に関する単位 　 3. 音・振動に共通な単位 4. 空間・材料に関する単位 　 　 【音響・防振材料データベースCD‐ROM】 1. 音響材料に関する情報の集め方の問題点および解決の方策 2. 「音響・防振材料データベースCD‐ROM」について 　 3. 「音響・防振材料データベースCD‐ROM」使用上の注意事項 4. まとめ 　 索引 　 Copyright　(C) 2003　NTS Inc. 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